ZEBとZEHの違いは？

ZEBとZEHはいずれも、消費するエネルギーの収支を実質ゼロにすることを目指した建物のことです。ただし、対象となる建物や評価の枠組みが異なるため、設計時に参照する基準や利用できる補助制度にも違いが出ます。

そのため、用語を混同したまま進めると、あとから「想定していた支援制度の要件に合わない」等、計画の見直しが必要になることもあります。

まずは、主な違いを表で確認しましょう。

ここからは、それぞれの違いを詳しく見ていきます。

対象となる建物

ZEBとZEHの大きな違いは、評価の対象となる建物の種類（用途）です。

ZEBは非住宅（オフィスビルや商業施設等）、ZEHは住宅（戸建住宅や集合住宅の住戸等）を対象としており、評価の枠組みや求められる省エネ設計もそれぞれ異なります。

なお、一つの建物にオフィス部分と住宅部分があるような用途が混在する建物では、用途（部分）ごとに分けて考えます。
例えば、非住宅部分はZEBの枠組み、住宅部分はZEH（集合住宅ならZEH-M等）の枠組みで、それぞれの基準に沿って確認します。

推進の背景・目的

ZEBもZEHも、推進の背景にあるのは、国が掲げる「2050年カーボンニュートラル」と、その途中目標である「2030年度の温室効果ガス排出量46％削減（2013年度比）」です^※。

温室効果ガスは、発電時に化石燃料を燃やすことで増えます。そのため、削減には発電側の工夫だけでなく、消費側のエネルギー削減も欠かせません。

中でも建物で使われるエネルギーは国全体の消費量のうち大きな割合を占めるため、建築物分野（非住宅・住宅）の省エネを強化し、脱炭素を進めることが目的として位置づけられています。

また国の方針では、2030年度以降に建てる建物はすべてZEB・ZEH水準にすること、さらに2050年には既存の建物も含めてZEB・ZEH水準にしていく方向性が示されています^※。

• ※参考：環境省 ZEB PORTAL「ZEB普及目標とロードマップ」
• ※参考：経済産業省 資源エネルギー庁「エネルギー基本計画 令和７年２月」

定義・段階区分

ZEBもZEHも、建物のエネルギー消費を実質ゼロに近づけるという点は共通しています。
一方で、達成水準（一次エネルギー削減の考え方）と、そこに至るまでの段階区分には違いがあります。

ZEBの定義

経済産業省資源エネルギー庁は、ZEBを次のように定義しています。

先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの積極的な活用、高効率な設備システムの導入等により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現したうえで、再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ 平成27年12月」

つまり、「省エネ性能と創エネ性能の両方を高めて、エネルギー消費を実質ゼロにする建物」という意味です。

ただし、いきなり完全なZEBを目指すのは、技術面でもコスト面でもハードルが高く、導入をためらう企業も少なくありません。

そこで環境省では省エネの達成度や再エネ導入状況に応じて、ZEBを次の4段階に分けています。

• ●『ZEB』
• ●Nearly ZEB
• ●ZEB Ready
• ●ZEB Oriented

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEBの定義」

ZEHの定義

一方、ZEHは経済産業省資源エネルギー庁によって、次のように定義されています。

外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現したうえで、再生可能エネルギー等を導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁「ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞ 平成３１年２月」

ZEBと同じく、省エネと創エネでエネルギー消費を実質ゼロにするという考え方です。
ZEHも達成レベルに応じて複数の段階に分かれていますが、戸建住宅と集合住宅では区分が少し異なります。

• ・戸建住宅 ： 『ZEH』、『ZEH＋』、Nearly ZEH、Nearly ZEH＋、ZEH Oriented
• ・集合住宅（住戸） ： 『ZEH』、Nearly ZEH、ZEH Ready、ZEH Oriented

• ※集合住宅は住棟（建物）単位で評価するZEH-Mの枠組みもあり、ZEH-M、Nearly ZEH-M、ZEH-M Ready、ZEH-M Orientedの4シリーズに分かれています。

それぞれの定義は以下のとおりです。

• ※出典：環境省 住宅脱炭素NAVI「戸建住宅のZEHシリーズ 省エネ要件まとめ表」

• ※出典：環境省 住宅脱炭素NAVI「ZEH＋シリーズの定義（2025年4月～）」

• ※出典：環境省 住宅脱炭素NAVI「集合住宅のZEHの定義（構成住戸の評価）」

活用技術（省エネ／創エネ）

ZEBもZEHも、エネルギー収支をゼロに近づけるために、省エネ（使う量を減らす）と創エネ（つくる）を組み合わせて設計する点は共通しています。

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL「ZEBを実現するための技術」

基本は以下のように、「まず消費を減らし、そのうえで必要分をつくる」という順序で考えると、合理的な計画につながります。

• 1.パッシブ技術でエネルギーの需要そのものを減らす
  （断熱性能の向上、自然光・自然通風の活用等）
• 2.アクティブ技術でエネルギーを無駄なく使う
  （高効率空調、LED照明、BEMS/HEMSによる見える化等）
• 3.創エネ技術で必要なエネルギーを自ら賄う
  （太陽光発電、バイオマス発電等）

なお、区分によっては創エネの導入を前提としないケースもありますが、年間収支をゼロに近づける水準を目指す場合、創エネの検討が重要になります。

創エネ設備を自己所有する場合は初期投資が必要になりますが、太陽光発電であれば、PPAサービスという選択肢も有効です。設備を専門事業者が所有・管理するため、初期費用ゼロで導入でき、メンテナンスも任せられる仕組みです。

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メリット

ZEBもZEHも、光熱費の削減や快適性の向上、災害時の安心といったメリットが期待できます。
ただし、建物用途が異なるため、ZEBは働く環境や不動産価値、BCP等の観点がより重要になり、ZEHは暮らしの快適性・健康性の比重が高くなる傾向があります。

ZEBのメリット

• ※参考：環境省 ZEB PORTAL「ZEB化のメリット」

ZEHのメリット

• ※参考：経済産業省 資源エネルギー庁「ZEHのメリット」

導入時の課題

ZEBやZEHを実現する際、課題になりやすいのが初期費用の増加です。

高い断熱性能や高効率設備、太陽光発電等を導入するには、通常の建物よりも投資が必要になります。そのため、検討の初期段階では「どこまで性能を高めるべきか」「投資に見合う効果が得られるのか」といった判断に迷いが生まれやすくなります。

例えば、小規模事務所でZEB Readyを新築する場合、建設コストが約10%増という目安が示されています（※建物条件により変動します）。

ただし、この増加分は光熱費の削減や、不動産価値の向上による賃料の上積み等で回収できる可能性があります。さらに、補助金やPPAサービスを活用すれば、初期費用の負担を抑えることも可能です。

また、前章で触れたように、災害時でも建物の機能を維持できるといった非金銭的なメリットも見込めます。金額面だけでなく、こうした効果もあわせて整理しておくと、投資判断の納得感が高まります。

ZEB・ZEHの義務化はいつから？

ZEBやZEHそのものが「◯年から一律に義務化」と法律で定められているわけではありません。

一方で、新築建物に関するルールはすでに変わっています。2025年4月以降に着工する原則すべての住宅・非住宅で、省エネ基準への適合が求められるようになりました^※。

さらに政府方針として、2030年度以降に新築される住宅・建築物はZEH／ZEB水準の省エネ性能確保を目指すことが掲げられており、その実現に向けて省エネ基準は段階的に引き上げられる方向です^※。

そのため、これから新築・建て替えを検討する場合は、将来の基準引き上げも見据えて、省エネ性能を早めに織り込んだ計画にしておくことが重要になります。

• ※参考：国土交通省「建築物省エネ法のページ」
• ※参考：国土交通省「家選びの基準変わります」

ZEBのサポートは関西電力におまかせください

関西電力では、ZEBを検討する企業向けに、省エネと創エネを組み合わせた支援メニューを提供しています。

ここでは代表的なサービスとして「太陽光発電オンサイトサービス」と「おまかSave-Air®」と「ZEBコンサルティングサービス」をご紹介します。

初期費用ゼロで再エネ比率を高める「太陽光発電オンサイトサービス」

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2025年3月時点で、関西に限らず全国600地点以上の採用実績があります。

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初期費用ゼロで既存空調をAIで最適制御する「おまかSave-Air®」

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ZEB化をトータルマネジメントする「ZEBコンサルティングサービス」

「ZEBコンサルティングサービス」は、建物のZEB化を目指すお客さまに寄り添い、ZEBプランナーとして、ZEB化計画から設計、工事、運用とあらゆるフェーズでお客さまのお困り事を解決します。また、お客さまに代わり、プロジェクト全体のマネジメントや補助金の獲得の支援も行います。中立な立場でコスト・工程・要求事項を加味した総合的な意思決定をサポートいたします。

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ZEB・ZEHの違いを理解して、最適な選択を

この記事では、ZEBとZEHの違いを6つの視点から整理してきました。

ZEBは非住宅、ZEHは住宅が対象です。それぞれに段階的な基準が設けられており、2025年4月からは新築建物の省エネ基準適合が義務化されました。さらに2030年に向けて基準が引き上げられていく方向性も示されています。

検討を始めると「初期費用が心配」「どこまでやるべきか判断がつかない」という迷いが出てくるかもしれません。ただ、補助金やPPAサービスを活用すれば、負担を抑えながら進める方法もあります。

まずは、自社の建物がどの基準にあてはまるのか、どんな支援制度が使えるのか、整理するところから始めてみてください。

関西電力では、ZEB化に向けた省エネ・創エネのサポートをワンストップでご提供しています。太陽光発電の導入から空調設備の最適化まで、初期費用を抑えて実現できるメニューを揃えています。検討段階からお気軽にご相談ください。

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