太陽光発電とは？

太陽光発電とは、太陽の光エネルギーを太陽電池（半導体素子）によって直接電気に変換する発電方法です。

エネルギー源が太陽光のため、企業や個人でも太陽光パネルを設置して発電することができ、屋根や壁等の未利用スペースに設置できる等のメリットから、導入しやすい再生可能エネルギーとして注目されています。

一般社団法人 太陽光発電協会が発表した 「太陽光発電の現状と自立化・主力化に向けた課題」 によると、2022年の世界の新規導入量は240GW（ギガワット＝100万kW）に達しており、2014年の約6倍に急拡大しています^※。

• ※出典：一般社団法人 太陽光発電協会 「太陽光発電の現状と自立化・主力化に向けた課題」

「太陽光発電オンサイトサービス」 のサービス紹介資料

自家消費型太陽光発電で電気料金とCO₂を削減。
「太陽光発電オンサイトサービス」 の概要をご紹介します。

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太陽光発電を導入するメリット

太陽光発電は、次のようなメリットを得られることから、企業や家庭でも導入が進んでいます。

• ●電気料金を削減できる
• ●電気料金高騰の影響を受けない
• ●CO₂排出量の削減に寄与できる
• ●災害時にエネルギーを確保できる
• ●余剰電力の売電収入を得られる

上記を順番に解説します。

メリット①電気料金を削減できる

太陽光発電導入による最大のメリットは、電気料金の削減が期待できることです。

次の表は、自家消費用にオンサイトPPAで太陽光発電を設置した場合にかかる1kWhあたりのコストと、通常の電気料金目安を比較したものです。

• ※出典：自然エネルギー財団 「コーポレートPPA日本の最新動向2024年版」

オンサイトPPAの太陽光発電では、電力を送る際に小売電気事業者が利用する送配電網の利用料金である託送料や、再生可能エネルギーを買い取る際の費用を負担する再エネ賦課金が発生しないため、通常の電気料金よりも安くなる傾向があります。

日射量や太陽光パネルの面積等により効果が左右されるため、実際のコストを保証するものではありませんが、小売コストや託送料、再エネ賦課金が発生しないので、太陽光発電を導入したほうが電気料金は安くなる傾向にあると覚えておきましょう。

自社でどのくらい電気料金を削減できるかどうか、簡易試算ができますので、ぜひお試しください。

3つの質問に答えるだけ 「太陽光発電 10秒シミュレーション」

メリット②電気料金高騰の影響を受けない

電気料金の単価は、燃料費と再エネ賦課金によって全体として上昇傾向にあります。

次の表は、2010年～2022年までの電気料金の動向をまとめたものです。

• ※出典：自然エネルギー財団 「コーポレートPPA日本の最新動向2024年版」

昨今は燃料費の高騰により、さらに大幅に上昇しています。

太陽光発電で発電した電気を自社で使うことで、電力会社から購入する電気が減ります。そのため、社会情勢の変化によって電気料金が高騰しても影響を受けにくくなり、ある程度の予算の目安を立てることが可能です。

メリット③CO₂排出量の削減に寄与できる

脱炭素化に向けた取り組みが注目されるなか、気候変動への対策として再生可能エネルギーの導入が進んでいます。

政府は2020年10月に 「2050年カーボンニュートラル宣言」 を行いました。2021年4月には、2030年度に2013年度比で温室効果ガス46％削減を表明し、50％削減の高みに向けて取り組みを続けています。

投資家や消費者も、脱炭素を進めている企業を評価する傾向にあります。そのため、「CDP」、「RE100」、「SBT」 等、脱炭素を進めている企業が分かる環境イニシアティブが重視されています。

例えば、イギリスで設立された非営利団体 「CDP」 では、企業の環境に関する回答結果により企業を評価、スコア付けしたものをサイトで公開しています。「RE100」 では、加盟した企業が事業活動で使用する電力を2030年までに100％再生可能エネルギーで賄うことが目標です。「SBT」 では企業はCO₂排出量と削減目標への対策や進捗状況を報告して開示する義務を負います。

「CDP」 で高評価を得ることや、「RE100」 や 「SBT」 に加盟して活動することは、投資家からの評価が高く、環境に対する意識が高いとしてビジネスチャンスにも結び付きます。

メリット④災害時に独自のエネルギーを確保できる

地震や大雨等の災害発生時に停電すると、次のようなトラブルが起きる可能性があります。

• ●エレベーターの停止
• ●厨房設備や給水設備の停止
• ●空調や照明設備の停止
• ●情報機器の使用不可

自ら発電設備を持っていない場合、停電が解消されるまで事業継続や再開は困難になります。

一方、太陽光発電と蓄電池を導入していれば、平時は電気料金の削減やCO₂削減を目的として発電した電気を使いながら、非常時には独自の電源として対応可能です。また、企業の規模や事業内容によっては地域の防災体制に貢献できる可能性もあります。

メリット⑤余剰電力の売電収入を得られる

太陽光発電で発電した電力の主な使い道は以下のとおりです。

• ●自家消費
• ●蓄電
• ●売電

自家消費は自社の工場やオフィスで消費する使い道で、電力会社から購入する電力量が少なくなるので、電気料金の削減につながります。

蓄電は蓄電池に電力を蓄えておく方法です。蓄えた電力は、太陽光パネルが発電できない夕方から夜間に使用できます。

売電は自家消費しきれなかった余剰電力を電力会社に売却する方法です。余剰電力を無駄にせず、売電収入を得ることができます。

日本では 「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度・FIP制度）」 があり、設置してから一定期間にわたり売電価格が固定されるため、ある程度の売電収益を事前に予測し、予算や収益として組み込むことが可能です。

特に電力使用量が少なく自家消費しづらい企業の場合は、余剰電力の売電収入を得ることができます。

次の表は、住宅用太陽光発電の卒FIT後の売電価格をまとめたものです。

FIT制度の住宅用太陽光発電の売電価格は2024年度が1kWhあたり16円で、電力会社や地域によって異なりますが、卒FIT後は大きく減ります。産業用太陽光発電も卒FIT後の売電価格は下落する可能性があります。
※ 2024年8月時点の情報です。

太陽光発電を導入するデメリット

太陽光発電はメリットがある一方で、次のようなデメリットもあります。
しかし、デメリットを解消する太陽光発電の導入方法もあるので、そちらもご紹介します。

• ●一定の初期費用がかかる
• ●メンテナンスのコストや手間がかかる
• ●一定の設置スペースが必要
• ●発電量は設置場所や天気に左右される

上記を順番に解説します。

デメリット①一定の初期費用がかかる

自己所有で太陽光発電を導入する場合、以下の費用がかかります。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

一方で、初期費用ゼロで太陽光発電を導入する方法もあります。PPAモデルの場合、初期費用は発生せず、月々のサービス料金として支払うことが可能です。発電量（＝自家消費量）に応じて毎月支払うため、毎月の電気料金と比べて安くなるのかが分かりやすいというメリットがあります。

初期費用ゼロ 「関西電力の太陽光発電」 はこちら

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

デメリット②メンテナンスのコストや手間がかかる

太陽光発電のパネルや設備は設置したら終わりではありません。設置場所等により費用は変わりますが、メンテナンスのコストが発生します。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

例えば、10kWの太陽光発電を地上に設置すると、平均で年間5万円程度のコストが20年～30年続きます^※。また、自己所有ではメンテナンスの時期を管理したり、工事業者に修理を依頼する等、手間がかかる点も注意しましょう。

一方で、PPAモデルは自己所有と違い、自社でメンテナンスや管理のコストや手間が発生しません。工事から運用、メンテナンスまで、エネルギーサービス事業者がまるっと行います。

メンテナンスもおまかせ 「関西電力の太陽光発電」 はこちら

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

デメリット③一定の設置スペースが必要

企業が太陽光発電設備を設置する場合は、一定のスペースが必要です。設置場所は、建物の屋根や、空き地、カーポート等が一般的です。特に折板屋根は工事がしやすく、安価に太陽光発電設備を設置することができます。

また、設置スペースが大きいほど発電量が多くなるため、費用単価（発電量1kWhあたりの太陽光発電の導入費用）が安くなります。そのため、設置スペースが大きいほど、コストメリットが出やすくなります。

関西電力の太陽光発電オンサイトサービスでは、目安として、設置場所900㎡以上であれば、コストメリットが期待できます。900㎡とは、バスケットボールのコート約2面分です。自社でコストメリットが出るかどうか、簡易試算ができますので、ぜひお試しください。

3つの質問に答えるだけ 「太陽光発電 10秒シミュレーション」

太陽光発電を自己所有する場合は、自社で設置できるスペースがあるか検討しましょう。

• ※1出典：環境省 「空きスペース活用で企業の自家消費型太陽光発電システム導入を後押し」
• ※2出典：環境省 「営農地を活用した 太陽光発電の導入について」

デメリット④発電量は設置場所や天気に左右される

太陽光発電設備は太陽光を浴びて発電するため、太陽光を長く受けるほど発電量が増えます。理想的な方角は南向きで、傾斜角30度で設置できれば効率よく発電が可能です。ただし、最近は東西向き等さまざまな設置方法があります。

すべての企業が太陽光発電の理想的な設置場所を持っているわけではなく、もちろん、太陽が出ない雨の日や夜に発電できない等の欠点もあります。

結果として思うように電気料金の削減や売電収入が得られないケースも発生します。

太陽光発電導入のデメリットを補う方法は？

初期費用やメンテナンスのコスト等を補う方法として、PPAという導入方法や補助金の利用等があります。

• ●PPAを利用する（後述のリースも同様）
• ●補助金を利用する

PPAとは、エネルギーサービス事業者と契約を結んで太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。自己所有と違い、需要家の企業が太陽光発電設備を購入・所有・管理する必要はありません。メンテナンスも事業者が行うため、追加でメンテナンス費用や手間がかかりません。

もう1つの方法は、補助金制度を利用する方法です。国や一部の地方自治体では、産業用太陽光発電を導入する際の補助金制度があります。自家消費率や発電出力等の条件を満たせば補助金を受けられるため、初期費用を抑えることが可能です。詳しくは各自治体のサイトをご確認ください。

補助金の解説セミナーはこちら

企業が太陽光発電設備を導入する3つの方法

企業が太陽光発電設備を導入する方法を整理しておきます。導入方法は、大きく次の3つになります。

自己所有

自己所有は自社で太陽光発電設備を購入し、メンテナンスや管理までを行う導入方法です。

自己所有の場合、他の導入方法と違ってサービス料（PPA事業社やリース会社に支払う費用）がかからないので、基本的に投資回収効率が良くなります。

また、自社で所有するので処分や交換を自由に行え、余剰電力を売電する事業者を自由に選ぶことが可能です。

一方で、自己所有の場合は初期費用が大きな課題に挙げられます。一定の出費で財務指標に影響を及ぼし、維持管理やメンテナンスのコストや手間を自社で負う必要があります。

PPA

PPA（Power Purchase Agreement）とは、事業者と契約を結び、太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。

PPAでは、企業の保有する施設の屋根や遊休地に太陽光発電設備を設置しますが、設備は事業者が保有します。導入した企業は、設置した太陽光発電設備で発電した電力を割安で購入できるため、電気料金の削減が可能です。

つまり、初期費用がかからず、維持管理やメンテナンスのコストや手間が発生しません。

ただし、PPAで導入した太陽光発電設備を企業が交換や処分する権利はなく、サービスにもよりますが契約期間は約20年と長い傾向があります。

なお、PPAにはオンサイトPPAとオフサイトPPAの2種類があるため、あわせて理解しておきましょう。

オンサイトPPA

オンサイトPPAとは、企業の敷地内に事業者が太陽光発電設備を設置し、所有や維持管理するタイプで、PPAの基本的なモデルです。

安価である一方で、屋根や土地等、自社の敷地内に太陽光発電設備を設置する場所が必要です。

オンサイトPPAの詳細はこちら

オフサイトPPA

オフサイトPPAは、需要家の企業の敷地の 「外」 にPPA事業者が太陽光発電設備を設置し、発電された電気は需要家の企業が使用するモデルです。

太陽光発電設備を設置できるだけのスペースを持っていない企業でも、太陽光発電設備を導入できる方法です。設置場所も事業者が用意するため、費用は高くなる傾向にあります。

オフサイトPPA（コーポレートPPA）の詳細はこちら

リース

事業者と契約して、太陽光発電システムをリースする導入方法です。

リース事業者にもよりますが、PPAと同じで初期費用がかからず、維持管理やメンテナンスのコストや手間が発生しない等のメリットがあります。

ただし、原則として使用した分の電気料金を支払うPPAと違い、天気や気候で発電がない場合でもリース料を支払う場合もあるため、電気料金の削減につながらない可能性に注意しましょう。

太陽光発電を導入するなら関西電力のオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 がおすすめ

関西電力では、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できるオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 を提供しています。関西だけでなく全国に対応しており、300地点以上の採用実績があります。

関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスをワンストップで行い、発電した電気をお客さまが利用するため、設備の設置費用等の初期費用や維持コストはかかりません。月々の消費電力量に応じたサービス料金は発生しますが、割引プランの適用で節約も可能です^※。

また、関西電力の太陽光発電設備は、広大な敷地がなくても、工場や倉庫、大規模店舗の広い屋根や900㎡以上の折板屋根、カーポート、遊休地等、さまざまな場所に設置可能です。

さらに、関西電力の太陽光発電に標準搭載されている機能 「SenaSon」 により、蓄電池やEV、生産設備等複数の設備をAIが自動で制御し、発電した電力を最適なバランスで運用できます。

設置場所が無いというお客さまは、設置場所の提供不要のオフサイトPPA 「コーポレートPPA」 の利用をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

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※割引プランは、補助金との併用はできません。

メリットを理解して太陽光発電導入を検討しよう

この記事で紹介した太陽光発電の導入メリットは、以下のとおりです。

• ●電気料金を削減できる
• ●電気料金高騰の影響を受けない
• ●CO₂排出量の削減に寄与できる
• ●災害時に独自のエネルギーを確保できる
• ●余剰電力の売電収入を得られる

太陽光発電を導入すると、電気料金の削減や売電収入を得られる可能性があり、自社で発電するため電気料金の高騰の影響を受けにくくなります。

また、CO₂排出量の削減に取り組んでいる企業として内外にアピールでき、蓄電池と組み合わせることで災害が起きてもスムーズに業務を継続できる可能性があります。

自己所有の場合の設備設置にかかる初期費用やメンテナンスのコスト等が気になる場合は、PPAの導入方法がおすすめです。

例えば、関西電力は、設置場所や必要な設備をコンサルティングし、幅広いラインナップからお客さまに最適なご提案をする「太陽光発電オンサイトサービス」 を提供しています。月々の消費電力量に応じたサービス料金のみをいただき、導入から運用まで関西電力グループが一貫してサポートするため、初期費用やメンテナンスのコストは発生しません。

自社の敷地内に太陽光発電を導入するなら「太陽光発電オンサイトサービス」を、設置スペースを持たない場合は「コーポレートPPA」 をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

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監修者 北村 和也（きたむら かずや）

日本再生可能エネルギー総合研究所 代表/株式会社日本再生エネリンク 代表取締役/地域活性エネルギーリンク協議会 代表理事/埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組等制作し、1998年よりドイツ留学。その後、研究所等を設立。

◎主たる活動：

• ・再生エネ普及のための情報収集と発信
• ・再生エネ、脱炭素化等の民間企業へのコンサルティング、自治体のアドバイザー
• ・地域での経済循環、活性化のサポート
• ・エネルギージャーナリストとして、講演、セミナー、各種の執筆