ZEBとは何か

ZEBとは、省エネや創エネによって快適な室内環境を維持しながら、建物の年間の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指す建築物のことです。
Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の略称で、「ゼブ」と呼ばれます。

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「1. ZEBとは？」

経済産業省資源エネルギー庁では、ZEBを次のように定義しています。

＜ZEBとは＞
先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの積極的な活用、高効率な設備システムの導入等により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現したうえで、再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」

ZEBの4つの定義

建築物の一次エネルギー消費量の収支ゼロを目指すには、高い省エネ性能に加えて、創エネ性能も求められます。

環境省は、一次エネルギー消費量の削減率や再生可能エネルギーの導入状況等に応じて、ZEBを次の4段階に区分しています。

• ・『ZEB』（ゼブ）
• ・Nearly ZEB（ニアリーゼブ）
• ・ZEB Ready（ゼブレディ）
• ・ZEB Oriented（ゼブオリエンテッド）

ZEBの各段階の定義は、以下のとおりです。

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEBの定義」

上図のとおり、ZEB ReadyとZEB Orientedは再エネ設備なしでも達成できますが、『ZEB』やNearly ZEBには再エネ設備の導入が必要です。

ZEHとの違い

ZEBとZEHの違いは、対象となる建物にあります。
ZEBはオフィスビルや、学校、商業施設等の非住宅建築物を対象としているのに対し、ZEHは一般住宅を対象としています。

ZEHは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称で、「ゼッチ」と呼ばれます。

このように、ZEBとZEHは対象となる建物こそ異なるものの、どちらも省エネと創エネを組み合わせてエネルギー収支ゼロを目指す考え方は共通しています。そのため、基本的な方向性は同じですが、建物の用途に応じて設計や設備の考え方が変わってきます。

ZEBを実現するための技術と活用例

ZEBで用いられる技術は、大きく「省エネ技術」と「創エネ技術」に分けられます。

さらに、省エネ技術は、建物そのものの性能を高めてエネルギー消費を抑える「パッシブ技術」と、設備の効率を高めてエネルギーを無駄なく使う「アクティブ技術」に分けられます。

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEBを実現するための技術」

実際にZEBを目指す際は、「まずエネルギー消費そのものを減らし、そのうえで必要なエネルギーをつくる」という順序で考えることが重要です。

• 1.パッシブ技術でエネルギー需要そのものを減らす
• 2.アクティブ技術でエネルギーを効率よく使う
• 3.創エネ技術で必要なエネルギーを自ら賄う

また、建物の運用段階では、どこでエネルギーの無駄が生じているかを把握し、設備を効率的に運用するためのエネルギーマネジメント技術（エネマネ技術）も重要です。こうした技術を活用することで、運用開始後も継続的にエネルギー消費量の削減を図りやすくなります。

ZEB化が求められる背景

ZEB化が求められているのは、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、建物分野でも脱炭素化を進める必要があるためです。

日本では2020年に、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする方針が示され、2021年にはその考え方が法律の基本理念にも位置づけられました。これにより、建築物にも従来以上の省エネ性能が求められるようになっています。

実際、オフィスビルや商業施設等を含む「業務その他」部門のCO₂排出量は、2024年度時点で、日本全体のCO₂排出量（電気・熱配分後）の16.7％を占めており、産業部門、運輸部門に次いで3番目に多い割合です。

カーボンニュートラルの実現には、建物でもエネルギー消費を抑え、脱炭素化を進めることが欠かせません。

• ※出典： 環境省「2024年度の温室効果ガス排出量及び吸収量（詳細）」

こうした背景から、省エネと創エネを組み合わせて建物の一次エネルギー消費量の削減を目指すZEBは、今後ますます重要になる取り組みと言えるでしょう。

ZEBの実績数

経済産業省の資料によると、ZEBの件数は着実に増えているものの、非住宅建築物全体の着工数に占める割合は、まだ高いとはいえません。

2024年の実績数は778件で、非住宅建築物の着工数全体に占める割合は1.7％にとどまっています。なお、ここでいう「ZEB」には、『ZEB』・Nearly ZEB・ZEB Ready・ZEB Orientedの4区分すべてが含まれます。

• ※出典： 経済産業省 資源エネルギー庁「ネット･ゼロ･エネルギー･ビル実証事業 調査発表会2025」

一方、延床面積ベースで見ると、普及率は20％程度まで進んでいます。これは、大規模な建築物を中心にZEB化が広がっていることを示しています。

件数だけを見るとまだ限定的に見えるものの、建物規模まで含めて考えると、普及は着実に進んでいると言えるでしょう。

ZEB化のメリット

企業が建物をZEB化するメリットは、単に省エネが進むことだけではありません。光熱費の削減に加え、働く環境の改善や建物価値の向上、非常時への備え等、さまざまな効果が期待できます。

ここでは、企業がおさえておきたいZEB化のメリットを4つ紹介します。

光熱費の削減

ZEB化のメリットのひとつが、建物の運用にかかる光熱費を抑えやすくなることです。
高断熱化や高効率な空調・照明設備の導入によって建物全体のエネルギー消費量を減らせるため、日々のランニングコストの削減につながります。

例えば、50％の省エネを目指す「ZEB Ready」では、延床面積10,000㎡程度の事務所ビルで、条件によって40〜50％程度の光熱費削減が見込まれる試算もあります。建物規模が大きいほど、削減効果を実感しやすいでしょう。

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEB化のメリット」

また、自社ビルや公共建築物のように、オーナー自身が建物を使用するケースでは、その削減効果がそのまま自社のメリットになりやすい点も特徴です。さらに、太陽光発電等の創エネ設備を組み合わせれば、買電量をさらに抑えられるため、光熱費の削減効果をさらに高めやすくなります。

快適性・生産性の向上

ZEB化は、エネルギー使用量を抑えるだけでなく、働く人にとって快適な環境づくりにもつながります。
断熱性や遮熱性を高めた建物外皮に加え、高効率な空調・照明設備や自然の光・風を活かす設計を取り入れることで、室内環境を整えながら省エネを実現しやすくなるためです。

従来の建物では、快適さを優先するとエネルギーを多く使いやすく、省エネを重視すると暑さ・寒さや明るさを我慢しなければならない場面もありました。
一方、ZEBでは建物そのものの性能を高めることで、快適性と省エネを両立しやすくなります。室内の温度ムラを抑えたり、必要な場所に適切な明るさを確保したりしやすくなるため、働きやすさの向上も期待できます。

近年のオフィスでは、単に設備が新しいだけでなく、「過ごしやすいか」「集中しやすいか」といった空間の質も重視される傾向にあります。ZEB化は、こうした働く環境の改善にもつながるため、従業員の快適性だけでなく、業務のしやすさや生産性の向上という面でもメリットがあります。

不動産価値の向上

ZEB化した建物は、環境性能の高い建物として評価されやすく、不動産価値の向上につながる可能性があります。
近年は、SDGsやESG投資への関心の高まりを背景に、企業や建物に対して「環境に配慮しているか」がこれまで以上に重視されるようになっています。

建築物の評価指標には、CASBEE、LEED、BELS等の認証制度があり、ZEBのような省エネ性能の高い建物は、こうした評価で有利になりやすい傾向があります。環境性能が見える化されることで、オーナーにとっては賃料や稼働率へのプラス効果が期待でき、テナントにとっても企業イメージの向上につながる可能性があります。

ZEB化は、光熱費の削減にとどまらず、建物そのものの競争力を高める施策として検討する価値があると言えるでしょう。

事業継続性の向上

ZEB化は、災害時や停電時等の非常時に備えるうえでも有効です。
平常時のエネルギー消費を抑えられる建物は、非常時に必要となるエネルギー量そのものを減らしやすく、限られた電力でも建物機能を維持しやすくなります。

さらに、太陽光発電等の創エネ設備を備えていれば、機種によっては電力を一部自給できるため、エネルギーの自立性を高めることにもつながります。これは、BCP（事業継続計画）の観点でも大きな意味があります。業務を完全に止めずに済む可能性が高まれば、企業活動への影響を抑えやすくなるためです。

また、非常時でも最低限の設備や環境を維持しやすい建物は、そこで働く人にとっての安心感にもつながります。建物単体の備えにとどまらず、地域の防災拠点としての役割を果たしやすくなる点も、ZEB化の見逃せないメリットです。

ZEB化のデメリット

ZEB化を進める際は、初期費用が増えやすい点に注意が必要です。一般的な省エネルギー基準相当の建物と比べると、より高い省エネ性能を確保する分、建築費は上がる傾向があります。

環境省によると、「ZEB Ready」の建築費は、省エネルギー基準相当の建物に比べて約9〜18％増が目安とされています。用途別の試算では、オフィスビルは約10％、スーパーマーケットは約18％とされており、建物の用途によって差があります。

• ※参照：環境省「建築物のZEB化推進に向けた取組」

こうした費用増は、高断熱化や日射遮蔽の工夫、高効率な空調・照明設備の導入等によるものです。初期費用が気になる場合は、国や自治体の補助金制度もあわせて確認しながら、無理のない進め方を検討すると良いでしょう。

初期費用を抑えて創エネを導入する方法

『ZEB』やNearly ZEBを目指すうえでは、再生可能エネルギーの導入が重要になります。一方で、太陽光発電等の創エネ設備は、設備費が負担になりやすい点が課題です。

そのため、創エネ設備は導入するかどうかだけでなく、どのような方法で導入するかまで含めて検討することが大切です。

そこで近年多くの企業で採用されているのが、初期費用ゼロで導入できる「PPA（電力購入契約）モデル」です。

関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」は、関西電力が設備を所有・管理するため、企業は設備を自社で保有せずに創エネを導入できます。初期費用ゼロで導入でき、その後の運用・メンテナンスまで任せられるため、ZEB化に向けた創エネ導入の選択肢として検討しやすいサービスです。

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ZEB化実現の手順・流れ

ZEB化の進め方は、新築か既築（改修）かによって異なります。
ここでは、環境省が示しているZEB化実現までの基本的な流れを見ていきましょう。なお、以下はいずれも補助金制度を活用する場合を想定したプロセスです。

新築の場合の流れ

• ＜1年目＞
• 1.ZEBの基本設計（4月～9月）
• 2.ZEB設計の事業者公募（9月～10月）
• 3.ZEB詳細設計（10月～1月）
• 4.ZEB認証手続き（1月～3月）

• ＜2年目＞
• 1.ZEB補助事業申請（4月～7月）
• 2.施工業者の公募・入札等（7月～8月）
• 3.施工（10月～1月）
• 4.竣工検査（1月～2月）
• 5.補助事業の実績報告書提出（2月～3月）

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEB化実現までの流れ」

既築の場合の流れ

• ＜1年目＞
• 1.ZEB化可能性調査

• ＜2年目＞
• 1.設計仕様書の作成（4月～7月）
• 2.ZEB設計の事業者公募（7月～8月）
• 3.ZEB詳細設計（8月～1月）
• 4.ZEB認証手続き（1月～3月）

• ＜3年目＞
• 5.ZEB補助事業申請（4月～7月）
• 6.施工業者の公募・入札等（7月～8月）
• 7.施工（10月～1月）
• 8.竣工検査（1月～2月）
• 9.補助事業の実績報告書提出（2月～3月）

• ※出典：環境省 ZEB PORTAL 「ZEB化実現までの流れ」

既築（改修）の場合も、大まかな流れは新築と大きく変わりません。
ただし、既築では最初に「ZEB化可能性調査」を行い、現状の建物でどこまで性能向上が見込めるかを確認する必要があります。
既存建築物は、外皮性能や設備更新に制約がある場合もあり、目指すZEBの水準によっては実現が難しいこともあるためです。

関西電力はZEBプランナーの資格を取得しており、建物のZEB化を目指すお客さまに寄り添い、計画から設計、工事、運用のすべてのフェーズで課題解決をサポートします。
また、お客さまに代わり、プロジェクト全体のマネジメントや補助金の獲得の支援も可能です。

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企業によるZEBの導入事例

ここでは、企業によるZEBの導入事例を紹介します。

ZEB導入事例【新築】｜久光製薬ミュージアム（久光製薬株式会社）

久光製薬ミュージアムは、ガラスを多用した意匠性の高い建物でありながら、『ZEB』を実現した新築事例です。創業170周年（2017年）の記念事業として整備され、環境配慮やCSRの姿勢を発信する施設として位置づけられています。

この事例のポイントは、意匠性とZEB性能を両立している点です。全面Low-Eガラス等の技術を組み合わせ、検証を重ねることで『ZEB』を実現しています。

運用面では、発電した電力を自家消費しながら電気料金を抑え、省エネ性を実感していることが紹介されています。あわせて、社員や来館者への説明を通じて、省エネ意識の向上にもつながっている点が特徴です。

• ※参照：環境省 ZEB PORTAL 「新築ZEB事例」

ZEB導入事例【既築】｜白鷺電気工業株式会社 本社ビル

白鷺電気工業株式会社 本社ビルは、熊本地震を機に「震災復興の象徴となるビル」を目指して改修された事例です。「災害に強いビル」「ZEBの導入」「働き方改革」の3つをコンセプトに、Nearly ZEBを実現しています。

導入の背景には、「災害に強いビル」を目指す考えに加え、省エネ設備のノウハウを社内に蓄積したいという狙いがありました。長期的な電気料金削減効果への期待も、導入判断を後押ししています。

既築ならではの制約がある中で、通常業務と改修工事を両立しながら、できる範囲で最適化を進めた点も特徴です。改修後は電気料金の削減が見込まれており、利用者からは静けさや快適性の向上も評価されています。

• ※参照：環境省 ZEB PORTAL 「改修ZEB事例」

ZEBの補助金について

ZEB化する際は、断熱性能の向上や高効率設備の導入等に費用がかかるため、初期費用が大きくなりやすい傾向があります。こうした負担を抑える方法のひとつとして、国や自治体の補助金・支援制度を活用できる場合があります。

以下は、ZEB化を検討する際にあわせて確認しておきたい、国の代表的な支援制度の例です。なお、支援制度は年度ごとに内容や募集時期が変わるため、検討段階で最新情報を確認しながら進めることが大切です。

• 【環境省】建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業
• 【経済産業省】ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）実証事業
• 【環境省】地域脱炭素移行・再エネ推進交付金
• 【国土交通省】住宅・建築物省エネ改修推進事業

• ※参照：環境省 ZEB PORTAL 「補助金制度・支援制度（環境省）」

また、国の制度に加えて、建設地の自治体が独自の補助金や支援制度を設けている場合もあります。国の制度とあわせて確認しておくことで、活用できる選択肢が広がり、資金計画も立てやすくなるでしょう。

ZEB補助金の申請の流れや注意点について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：令和7年度ZEB補助金の最新情報｜注意点、申請方法を解説

ZEB化に向けた創エネ導入の選択肢｜関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」

『ZEB』やNearly ZEBを目指すには、省エネに加えて再生可能エネルギーの導入も重要です。一方で、太陽光発電は初期費用や設備管理の負担が課題になりやすく、導入をためらう企業も少なくありません。

関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」は、関西電力が太陽光発電設備を所有・管理する仕組みです。企業は設備を自社で保有せずに創エネを導入でき、初期費用ゼロで始められるうえ、運用やメンテナンスも任せられます。

発電した電気は建物内で自家消費できるため、CO₂排出量と電気料金の削減を同時に図りやすい点も特徴です。 さらに、補助金申請サポートや各種割引プランも充実しており、費用負担に配慮しながら導入を検討できます。

これまでに全国で700地点以上（2026年4月時点）での採用実績があり、さまざまな施設で導入が進んでいます。

• ＜関西電力の強み＞
• ●補助金や割引プランでサービス料金を低減^※
• ●狭い屋根・カーポート・野立てなどさまざまな場所に設置可能
• ●幅広いサービスで脱炭素・コスト削減・BCPをトータルサポート

• ※割引プランは、補助金との併用はできません。

＜導入効果例＞

自社でどの程度のCO₂削減や電気料金削減が見込めるのか、まずはシミュレーションで確認してみませんか。

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自社に合った方法でZEB化を進めよう

ZEBは、省エネと創エネを組み合わせることで、快適な室内環境を保ちながら、建物の一次エネルギー消費量の削減を目指す建築物です。段階的な区分が設けられているため、自社の建物条件や用途、投資計画に応じて、現実的な水準から取り組みやすい点も特徴です。

ZEB化には、光熱費の削減や快適性の向上、不動産価値の向上、非常時への備え等、さまざまなメリットがあります。一方で、『ZEB』やNearly ZEBを目指す場合は創エネ導入も重要になるため、設備の導入費用や管理負担が課題になることもあります。

そのため、ZEB化を現実的に進めるには、補助金の活用に加え、設備を自社で保有せずに創エネを導入する方法も含めて検討することが大切です。初期費用を抑えながら創エネ導入を進めたい場合は、また、「ZEBコンサルティングサービス」にてZEB化を計画から設計、工事、運用までトータルマネジメントさせていただくことも可能です。

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