太陽光発電はやめたほうがいいと言われる理由

「太陽光発電はやめたほうがいい」 と言われる理由は以下のとおりです。

• ●初期費用が高い
• ●メンテナンス・維持管理が必要
• ●発電量が日照時間や設置場所の広さに左右される

上記の理由は太陽光発電を設置する際のデメリットとして挙げられるため、導入を考えている企業は知っておきましょう。

初期費用が高い

次の表は、産業用太陽光発電設備を設置するのに必要な費用をまとめたものです。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁「太陽光発電について 2023年12月」
• ※2024年11月時点での情報です。

太陽光パネルの価格は現在でも高額なため、まとまった規模の太陽光発電設備を自社で購入し、自社で設置・所有する場合は、ある程度の初期投資費用が必要です。

一方で、初期費用ゼロで太陽光発電を導入する方法（PPAモデル）もあります。PPAモデルの場合、初期費用は発生せず、月々のサービス料金として支払うことが可能です。発電量（＝自家消費量）に応じて毎月支払うため、毎月の電気料金と比べて安くなるのかが分かりやすいというメリットがあります。

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メンテナンス・維持管理が必要

太陽光発電設備を自己所有した場合、メンテナンスや維持管理、保険への加入を自社で行います。

次の表は、産業用太陽光発電設備を維持するためのコストをまとめたものです。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」
• ※2024年11月時点での情報です。

発電容量によってかかるコストは異なりますが、自己所有の場合は、初期費用に加えて維持コストや保険料の支払い等が発生するため、支出がかさみます。また、自己所有ではメンテナンスの時期を管理したり、工事業者に修理を依頼する等、手間がかかる点も注意しましょう。

一方で、PPAモデルは自己所有と違い、自社でメンテナンスや管理のコスト、手間が発生しません。工事から運用、メンテナンスまで、エネルギーサービス事業者がまるっと行います。

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発電量が日照時間や設置場所の広さに左右される

太陽光発電は太陽光エネルギーを利用して発電するため、曇りや雨、雪の日は発電量が低下し、夜間は発電できません。条件が悪い場合、安定した発電量が得られず、電力会社から購入する電力量が減らないため、電気料金の節約効果が薄れてしまいます。

また、まとまった規模の発電容量を実現するには、一定以上の設置面積が必要です。十分な面積が確保できない場合、採算性が低くなります。

関西電力の太陽光発電オンサイトサービスでは、目安として、設置場所900㎡以上であれば、コストメリットが期待できます。900㎡とは、バスケットボールのコート約2面分です。自社でコストメリットが出るかどうか、簡易試算ができますので、ぜひお試しください。

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太陽光発電を始めるべき理由

太陽光発電は初期費用が高く、メンテナンスや維持管理が必要になる等の理由からやめたほうがいいと言われる場合があります。

一方で、以下のメリットもあるため、把握しておきましょう。

• ●電気料金を節約できる
• ●非常用の電源を確保できる
• ●脱炭素社会に貢献できる

電気料金を節約できる

太陽光発電を始めるべき理由として、電気料金の節約につながる点が挙げられます。

前述したとおり、太陽光発電は太陽光エネルギーを用いて電気を発電する設備であり、導入すれば、発電した電力を自家消費でき、電力会社から購入する電力量を減らせます。

電気料金は基本料金と電力量料金単価等によって構成されており、電力使用量が多くなるほど高額になる仕組みです。

つまり、太陽光発電があれば電力使用量を減らせて、電気料金を節約できます。

非常用の電源を確保できる

地震や大雨、台風等の災害で停電すると、オフィスや工場が停止してしまい、回復するまで事業を再開できません。

しかし、自社で太陽光発電設備を導入しておけば、機械を稼働させて情報機器を利用できるため、スムーズに事業を再開できます。

また、蓄電池をセットで導入すれば、太陽光発電が発電できない時間帯や悪天候時でもカバーが可能です。

災害に備えて非常用の電源を確保したい企業は、太陽光発電の導入を検討しましょう。

脱炭素社会に貢献できる

脱炭素化に向けた取り組みが注目されており、企業も環境対策を求められています。

例えば、加盟企業は事業活動で使用する電力を2030年までに100％再生可能エネルギーで賄うことが目標の「RE100」や、加盟企業がCO₂排出量と削減目標への対策や進捗状況を報告して開示する義務を負う「SBT」等の環境イニシアティブへの参加は、投資家や消費者から評価されやすいです。

太陽光発電は再生可能エネルギーによる発電のため、内外に環境への対策を取っているとアピールでき、ビジネスチャンスに結びつきます。

太陽光発電が向いている企業・やめたほうがいい企業

太陽光発電が向いている企業・やめた方がいい企業は、以下のとおりです。

太陽光発電が向いている企業は、太陽光パネルの設置場所が広い企業です。設置スペースが大きいほど発電量が多くなるため、費用単価（発電量1kWhあたりの太陽光発電の導入費用）が安くなります。そのため、設置スペースが大きいほど、コストメリットが出やすくなります。

関西電力の太陽光発電オンサイトサービスでは、目安として、設置場所900㎡以上であれば、コストメリットが期待できます。900㎡とは、バスケットボールのコート約2面分です。自社でコストメリットが出るかどうか、簡易試算ができますので、ぜひお試しください。

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また、長期的に再エネを使いたい企業にも向いています。太陽光発電は設置後約20年間、再エネを使い続けることができます。

一方で、20年の間に設置場所を取り壊す予定がある場合は、太陽光発電を撤去する必要があるため、おすすめできません。

太陽光発電設備のおすすめの導入方法

太陽光設備設備導入にかかる初期費用やメンテナンス、設置場所等がネックとなる企業には、PPAモデルがおすすめです。

PPA（Power Purchase Agreement）とは、電気を必要とする需要家の企業がエネルギーサービス事業者と契約を結び、太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。当該設備の所有権は事業者にあるため、長期契約を結ぶことで、初期費用を払うことなく設備を導入できます。

メンテナンスや維持管理も事業者が行うため、企業は維持するための追加コストや手間がかかりません。

なお、PPAには需要家の敷地内に太陽光発電設備を設置するオンサイトPPAと、敷地外に設置するオフサイトPPAがあります。設置に適した場所を持っていない場合は、オフサイトPPAを選ぶといいでしょう。

太陽光発電設備は、平地のみならず、工場や倉庫、大規模店舗の広い屋根等にも設置できるので、設置に興味がある企業はPPAのサービスを提供している事業者に相談しましょう。

関連記事：太陽光発電のPPAモデルとは？種類や導入メリット・デメリットを解説

PPAで太陽光発電を導入するなら関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」がおすすめ

PPAは初期費用がかからず、メンテナンスを事業者に任せられるので、「太陽光発電をやめたほうがいい理由」 を解消できる導入方法です。サービスの内容は事業者によって異なります。

例えば、関西電力のオンサイトPPA「太陽光発電オンサイトサービス」は初期費用が発生せず、関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスまでをワンストップで行うため、トラブルが起きた時でも安心です。

さらに、オプションで余剰電力の売電が選べます。電力使用量が少なくなるタイミングで余った余剰電力を売電すれば、電気料金のさらなる削減効果を得ることが可能です。

また、月々の発電量に応じたサービス利用料は発生しますが、20年ほどの長期契約を結べば、太陽光発電設備の設置費用等の初期費用や追加の維持コストはかかりません^※1※2。

「割引プラン」による節約 や、補助金の申請をサポートする「補助金サポート」等、お客さまにあわせて最適なプランをご提案します^※3。

関西電力の太陽光発電設備は、工場や倉庫、大規模店舗の広い屋根等の広大な敷地を所有していなくても、900㎡以上の折板屋根、カーポート、遊休地等、さまざまな場所に設置可能です。

つまり、太陽光発電をやめたほうがいい理由の3つをすべてクリアしている導入方法のため、高額な初期費用を出せない、メンテナンスの費用や人員を捻出できない、広大な敷地を持っていない等の企業におすすめの方法です。

オンサイトPPAのご提供には、設置目的場所の面積が900㎡以上必要なため、条件に合わないお客さまは、設置場所不要の太陽光発電「コーポレートPPA」をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

「コーポレートPPA」 の詳細を見る

• 途中解約には違約金が発生します。
• 故障時に保険金額を超える修理をお客さまが希望される場合等、追加料金が発生する場合もございます。
• 割引プランは、補助金との併用はできません。

太陽光発電の特徴を理解して導入を検討しよう

高額な初期費用やメンテナンスの手間等が理由で、太陽光発電の導入はやめたほうがいいと言われることもあります。

しかし、太陽光発電設備を導入すれば、電気料金の節約や脱炭素社会への貢献等、さまざまなメリットも得られます。PPAなら、長期契約を結ぶことで初期費用やメンテナンスの問題を解消できるため、導入方法のひとつとしてご検討ください。

関西電力のオンサイトPPA「太陽光発電オンサイトサービス」は、設置場所や必要な設備をコンサルティングし、幅広いラインナップからお客さまに最適なご提案をいたします。

導入から運用、メンテナンスまでを関西電力が一貫してフォローし、20年ほどの契約で太陽光発電設備設置にかかる初期費用やメンテナンスのコストがかかりません^※。

自社の敷地内に太陽光発電設備を導入するなら「太陽光発電オンサイトサービス」 を、設置スペースを持たない場合は 「コーポレートPPA」 をご検討ください。

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監修者 近藤 元博（こんどう もとひろ）

愛知工業大学 総合技術研究所 教授

1987年トヨタ自動車に入社。分散型エネルギーシステム、高効率エネルギーシステムならびに新エネルギーシステムの開発、導入を推進。あわせて生産工程から排出する廃棄物や、使用済み車両のリサイクル等幅広い分野で廃棄物の排出削減、有効利用技術の開発導入を推進。
「リサイクル技術開発本多賞」 「化学工学会技術賞」 他エネルギーシステム、資源循環に関する表彰受賞。2020年から現職。産学連携、地域連携を通じて資源問題、エネルギー問題に取り組み中。経済産業省総合資源エネルギー調査会　資源・燃料分科会　脱炭素燃料政策小委員会　委員他