店舗の省エネアイデア6選！成功のコツや補助金について解説

2026.10.6

店舗の電力消費の割合

店舗における電力消費の状況は、取り扱う商品や営業時間、提供するサービスの内容によって大きく異なります。ここでは、スーパーマーケット、飲食店、卸・小売店の3つに焦点を当て、夏季と冬季における設備別の電力消費の割合について解説します。

※本記事では、夏季のデータは資源エネルギー庁の2026年度版資料、冬季のデータは2026年6月時点で最新の2025年度版資料を参照しています。

スーパーマーケットの場合

食品スーパーにおいて、電力消費が多い傾向にある時間帯は夏季が9〜17時頃、冬季が8〜20時頃です。設備別の内訳では食品の品質管理に不可欠なショーケースが大きな割合を占めています。

電力消費の内訳（夏季の17時頃）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2026年度版）

電力消費の内訳（冬季の1日間）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「冬季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2025年度版）

資源エネルギー庁のモデルケースでは、ショーケースが夏季17時頃に37.8％、冬季の1日間で40.8％を占めており、ショーケースの省エネ対策が求められます。
具体的には、ショーケースの吸込み口や吹出し口を商品で塞がないことや、定期的な清掃、オープン型の冷凍・冷蔵ショーケースへのビニールカーテンの設置等があげられます。

また、夏季は空調が24.3％に達することから、日射を遮る工夫やフィルター清掃も組み合わせて行うと効果が期待できます。

飲食店の場合

飲食店では、電力消費量が多い時間帯は、夏季が10〜20時頃まで、冬季が16〜21時頃までとされています。設備別の内訳では空調の占める割合が大きい点が特徴となっています。

電力消費の内訳（夏季の17時頃）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2026年度版）

電力消費の内訳（冬季の1日間）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「冬季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2025年度版）

資源エネルギー庁のモデルケースでは、空調が夏季の17時頃に50.5％、冬季の1日間では38.7％を占めています。夏季17時頃と冬季1日間のいずれのデータでも大きな割合を占めていることから、飲食店では空調管理が重要な省エネ対策となります。そのため、無理のない範囲での室温管理やフィルター清掃、未使用エリアの空調停止が効果的です。

さらに、冷凍・冷蔵庫も、夏季17時頃で12.6％、冬季の1日間で14.0％を占めており、省エネ対策を検討したい設備の一つです。庫内の整理やドアの開閉時間を減らす工夫、冷気流出防止カーテンの設置等も、消費電力を抑えることにつながります。

卸・小売店の場合

資源エネルギー庁のモデルケースでは、卸・小売店は夏季・冬季ともに、9～21時頃に高い電力消費が続く傾向があります。設備別の内訳を見ると空調と照明の2つの分野に電力消費が集中しています。

電力消費の内訳（夏季の17時頃）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2026年度版）

電力消費の内訳（冬季の1日間）

※出典：経済産業省資源エネルギー庁「冬季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2025年度版）

資源エネルギー庁のモデルケースでは、夏季の17時頃と冬季の1日間のいずれにおいても、空調と照明が電力消費の大きな割合を占めています。そのため、この2つの設備を中心に運用を見直すことが重要です。

照明対策では、未使用エリアの消灯や窓際等の自然採光部分の活用、LEDへの交換が有効となります。空調対策では、夏季の冷やしすぎや冬季の暖めすぎに注意し、日射遮蔽のためのブラインド活用やフィルター清掃、未使用室の空調停止等を行いましょう。

「おまかSave-Air_®」のサービス紹介資料

エネルギーコスト削減、脱炭素に向けた取り組みのために、まず始めるべきは「空調の省エネ」です。現在お使いの空調機に制御用コンピューターを取り付けるだけで、省エネと快適性の両立ができる全く新しいサービスです。

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環境配慮型店舗とは

環境配慮型店舗とは、省エネやCO₂排出量の削減、廃棄物の抑制、水資源の節約等に取り組み、環境負荷の低減に配慮して運営される店舗を指します。最新設備の導入だけでなく、日々の運用改善も重要な取り組みの一つです。
近年は、省エネへの対応や脱炭素の観点から、持続可能な店舗づくりに取り組む企業も見られます。
ここでは具体的な事例として、スターバックスコーヒージャパンの一部店舗における取り組みを紹介します。

福岡大濠公園店では、LED照明や調光システム、雨水利用等を採用しています。また、京都リサーチパーク店では、太陽光パネルやコージェネレーションシステム、自然採光等を取り入れ、店舗ごとの立地や建物の特徴に応じた環境配慮を進めています。
こうした取り組みにより、福岡大濠公園店と京都リサーチパーク店は、建築物の環境性能を評価する国際的な認証制度「LEED」の認証を取得しています。

このように、環境配慮型店舗への転換には、日々の小さな積み重ねと、それを支える効率的な仕組みづくりが欠かせません。まずは身近な運用の見直しから始め、段階的に省エネシステムの導入等も組み合わせながら、環境に優しい店舗を目指していくことが大切です。

※参考：環境省グリーンビルナビ「テナントによる取組み事例／スターバックスコーヒージャパン株式会社」

店舗の省エネアイデア【空調】3選

店舗の空調設備は、営業時間中に長時間稼働することが多く、業態によっては電力消費の大きな割合を占めます。ここでは、資源エネルギー庁の省エネメニューに掲載されている基本的な運用改善から、システムを活用した管理方法までを解説します。

こまめなフィルター清掃

店舗の空調において、日々の運用のなかで手軽に取り組むことができるのがフィルターの清掃です。これは資源エネルギー庁の省エネメニューでも、オフィスビルや卸・小売店、食品スーパー、飲食店等、業種を問わず共通して推奨されている対策の一つです。

フィルターにほこりやごみが付着すると空気の通りが悪くなり、空調効率が低下する可能性があります。そのまま運転を続けると、店内の温度を維持するために余分な電力を消費する原因となります。
そのため、定期的な清掃によって目詰まりを解消することが大切です。現場の状況や使用頻度に合わせて適切なタイミングで手入れを行うことが求められます。

室内温度の適切な管理

空調による電力消費を抑えるためには、店内の室温を適切に管理することが重要です。資源エネルギー庁の資料では、無理のない範囲で室内温度を2℃調整した場合の建物全体の消費電力の削減率として、省エネ効果が試算されています。

●【夏季】室内温度を26℃から28℃へ変更した場合
飲食店で4.0％、卸・小売店で2.4％、食品スーパーで1.1％の削減効果
●【冬季】室内温度を22℃から20℃へ変更した場合
飲食店で3.9％、卸・小売店で3.8％、食品スーパーで0.8％の削減効果

このように、資源エネルギー庁のモデルケースでは、室内温度を2℃調整することで、いずれの業態でも一定の省エネ効果が見込まれています。顧客の快適性や売り場の環境に配慮しつつ、季節に応じて室温を適切に管理することが、電力使用量や電気料金の削減につながります。

※参照：経済産業省資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2026年度版）
※参照：経済産業省資源エネルギー庁「冬季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2025年度版）

空調制御システムの導入

資源エネルギー庁の省エネメニューでは、デマンド監視装置の導入や、空調機の省エネ機能によるピークカット手法等が示されています。こうした管理を、現場の手間を抑えながら効率的に行う方法の一つが、空調自動制御システムの導入です。
関西電力では、既存の業務用空調を自動制御できるサービスとして、「おまかSave-Air®」を提供しています。

既存の室外機に制御用コンピューターを取り付けるだけで、利用状況に応じた空調の制御を自動で行います。店内の快適性に配慮しながら、空調にかかる電気料金について、約10〜20％の削減効果^※が期待できます。
初期費用ゼロで、手頃な月額料金で導入できるサービスです。導入のための工事は2〜3日程度で完了します。

関西電力の空調自動制御サービス「おまかSave-Air®」の詳細を見る

「おまかSave-Air_®」は、現在ご使用の室外機に制御盤を取り付けていただくだけで、コスト削減につながるサービスです。

初期費用ゼロで、手間なく
省エネと快適性を両立するサービスです。

※ 一定条件に基づく効果であり、削減割合を保証するものではありません。

店舗の省エネアイデア【照明】3選

店舗の電力消費において、空調と並んで大きな割合を占めるのが照明設備です。ここでは、店舗の照明に関する省エネアイデアを解説していきます。

照明の間引きによる消費電力の抑制

店舗の売り場や執務室等で、必要に応じて照明の間引きを行うことも効果的です。資源エネルギー庁の卸・小売店のモデルケースでは、照明を半分程度間引くことで、建物全体の消費電力を夏季に11.7％、冬季に6.8％削減できる ^※と試算されています。

ただし、単に照明を減らすだけでは、眼精疲労や作業のしにくさにつながるおそれがあります。事務室等では、事務所衛生基準規則で一般的な事務作業を行う場所について、300ルクス以上の照度基準が定められています^※。売り場や厨房についても、安全性や作業内容に適した明るさを確保したうえで、照明を見直すことが重要です。
適切な作業環境を維持しつつ、過剰な照明を抑える運用を心がけることで、店舗の利便性を保ちながら無駄な電力を削減できます。

※参照：経済産業省資源エネルギー庁「夏季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2026年度版）
※参照：経済産業省資源エネルギー庁「冬季の省エネメニュー（事業者）本州・四国・九州」（2025年度版）
※参照：厚生労働省「ご存知ですか？職場における労働衛生基準が変わりました」

未使用エリアや外部照明の消灯

営業中であっても、常に人がいない場所や、時間帯によって点灯する必要がない設備を見直すことで、無駄な電力消費量を削減できます。具体的には、使用していない事務室や休憩室のほか、看板、外部照明、駐車場等の消灯があげられます。

資源エネルギー庁が示す食品スーパーと卸・小売店のモデルケースでは、未使用エリアや看板、外部照明、駐車場等を消灯した場合、建物全体の消費電力を1.8％～2.4％削減できる ^※と試算されています。

また、日中の明るい時間帯には、窓際等の自然採光が届く部分の照明を消灯することも有効です。スタッフ間で消灯のルールを共有し、不要な照明をこまめに消す習慣をつけることが、日々の運用コストを抑える鍵となります。

LED照明器具への交換

運用の見直しだけでなく、照明設備そのものの性能を高めることも、長期的な電気料金抑制に有効です。資源エネルギー庁の省エネメニューでは、従来型の蛍光灯器具をLED照明器具へと交換する対策が示されています。

例えば、従来型の蛍光灯器具を直管型のLED照明器具へ交換した場合、交換対象となる照明器具の消費電力を約50％削減できる ^※と試算されています。実際の削減効果は、器具の種類や使用時間、交換する範囲等によって異なります。

初期の導入費用を考慮する必要がありますが、交換後は照明による電力消費の継続的な削減が期待できます。特に点灯時間が長い店舗や、多くの照明を使用する業態では、導入効果が大きくなりやすいでしょう。

店舗の省エネ対策に役立つ補助金・助成金

空調の制御システムやLED照明等の省エネ設備を導入する際、初期費用の負担が課題となるケースは少なくありません。費用負担を軽減し、計画的に対策を進めるためには、国や自治体が実施している補助金・助成金の活用が有効です。

2026年6月時点で、店舗の省エネ設備の導入に活用できる可能性がある代表的な制度として、以下があげられます。

●省エネルギー投資促進支援事業費補助金（経済産業省）
●省エネルギー投資促進・需要構造転換支援事業補助金（経済産業省）
●各地方自治体独自の補助金・助成金（例：東京都のゼロエミッション化に向けた省エネ設備導入・運用改善支援事業等）

補助金・助成金には、公募期間中でも予算の状況により受付を終了する制度や、公募締切後に審査・採択を行う制度があります。導入を検討する際は、自店舗の地域で利用できる制度の公募期間や申請方法、採択条件を事前に確認しましょう。

店舗の省エネを成功させるコツ

店舗の省エネ対策は、日々の運用の進め方を工夫しつつ、必要に応じてシステムによる管理を組み合わせることで、より高い効果が期待できます。ここでは、店舗の省エネを効果的に進めるうえでおさえておきたい3つのポイントを解説します。

電力使用量と電気料金の現状把握

省エネ対策をスムーズに進めるための第一歩として、店舗のエネルギー使用の実態を正確に把握することが重要です。全体の電力使用量や電気料金をグラフにまとめ、過去のデータと比較することから始めましょう。

設備ごとの電力使用量を計測できる環境がある場合は、空調や照明、冷蔵設備等に分けてグラフ化すると、消費量の大きい設備を把握しやすくなります。また、省エネ対策を開始した後も定期的にグラフ化を継続することで、取り組んだ対策がどれほどの効果を生んでいるかを検証しやすくなります。

データの分析と具体的な対策の検討

把握した電力の使用状況は、単に確認するだけでなく、詳細に分析することで本当の課題が見えてきます。特に複数の店舗を展開している場合は、店舗ごとに広さや営業時間が異なるため、単純な総電力使用量の比較だけでは課題を正確に把握できません。

そこで、「床面積あたり」や「営業時間あたり」の電力使用量を算出し、店舗間で比較してみましょう。ただし、外気温や地域、来店客数、売上高、厨房・冷蔵設備の有無等も電力使用量に影響します。こうした条件の違いも考慮することで、省エネの余地がある店舗や設備を見つけやすくなります。

従業員への周知と協力体制の構築

店舗の省エネ対策を一時的なもので終わらせずに定着させるためには、現場で働くスタッフ全員の協力が欠かせません。具体的な取り組みが決まった後は、すべての従業員に対して省エネの目的や具体的な実施方法を周知し、店舗全体で取り組める体制を整えましょう。

従業員の意識を高く維持する工夫として、日々の電力使用量や電気料金の削減額を掲示する「見える化」が有効です。また、複数店舗がある場合は店舗ごとの省エネ効果を共有することで、お互いにモチベーションを高め合いながら楽しく節電を続けられる環境づくりにもつながります。

店舗の省エネなら関西電力におまかせ

店舗の省エネを成功させるには、日々の運用見直しや現場スタッフの協力が大きな鍵となります。さらに、こうした日常の取り組みと並行して、現場の負担を抑えながら継続的に省エネ対策を進める方法の一つが、関西電力の空調自動制御サービス「おまかSave-Air®」です。

本サービスは、現在お使いの室外機に制御用コンピューターを取り付けることで、空調の快適性・省エネをAIで最適化します。室内の快適性はそのままに、空調にかかる電気料金を約10～20％削減 ^※2できます。

「おまかSave-Air®」は、2025年度省エネ大賞の製品・ビジネスモデル部門で「省エネルギーセンター会長賞」を受賞しています。

＜関西電力の「おまかSave-Air®」のメリット＞

●初期費用ゼロ、安価な月額料金でサービスの導入が可能^※1
●電力使用量と最大電力を抑えることで電気料金10〜20％削減^※2
●工事にかかる期間は2〜3日程度、既存の室外機に制御用コンピューターを取り付けするのみで改修工事も不要^※3
●国内主要空調メーカーに対応しており、メーカーが混在していても導入が可能^※4
●最短数ヶ月〜半年前後で調査・提案・導入とスピーディな対応が可能

関西電力の「おまかSave-Air®」の導入による概算の電気料金削減額が気になる方は、関西電力公式サイトにて10秒シミュレーションが可能です。

関西電力の空調自動制御サービス「おまかSave-Air®」の詳細を見る

※1 契約は原則6年、契約終了後は1年毎の自動更新となります。また、お客さまのご都合で解約いただく場合には、解約金をいただきます。
※2 一定条件に基づく効果であり、削減割合を保証するものではありません。
※3 設置状況等により一部室内工事が発生する可能性があります。
※4 一部対象外の機器があります。

店舗の省エネ成功事例

実際に「おまかSave-Air®」を導入し、店内の快適性に配慮しながら省エネ効果を得た商業施設の事例をご紹介します。

株式会社エイチ・ツー・オー商業開発さま（大阪府大阪市）

関西で「イズミヤショッピングセンター」等を運営する同社では、人の手によるこまめな節電対策に力を注いできましたが、さらなる省エネと現場の負担軽減を両立させる次のステップを模索していました。

そこで、日々の運用改善をサポートする仕組みとして「おまかSave-Air®」を採用しました。2022年7月の試験導入では、夏場の空調使用電力量を例年と比べて10～20％削減しました。また、利用者が温度変化をほとんど感じず、暑さに関する苦情もなかったことから、その後、「カナートモール和泉府中」等へ導入を拡大しました。

導入後の各施設では、電力量の削減にとどまらず、以下のような具体的なメリットも現れています。

●契約基本料金の低減：デマンド値（最大需要電力）の抑制による、電気料金のさらなる削減
●管理業務の省力化：本社からの遠隔監視・操作による、現場スタッフの負担軽減
●従業員の省エネ意識の向上：1時間ごとのグラフ表示によって削減効果を「見える化」し、従業員の省エネ意識を高める取り組みに活用

さらに一部の施設では、館内モニターで削減実績を紹介し、環境への取り組みに対するお客さまの共感や、施設への愛着につなげることも目指しています。

事例の詳細を見る

店舗の省エネは電力消費の大きい設備から見直そう

店舗の省エネを進めるうえで、多くの電力を消費する空調は優先的に省エネ対策を検討したい設備の一つです。フィルター清掃やデータの実態把握等、まずは日々の運用のなかでできる対策から手をつけていくことが省エネの基本です。
そのうえで、現場の負担を抑えながら継続的に省エネを進めるため、自動制御システムの導入もあわせて検討するとよいでしょう。

関西電力の「おまかSave-Air®」なら、快適性に配慮しながら空調を自動制御し、空調にかかる電気料金を約10～20％削減^※します。まずは手軽なシミュレーションで、どのくらいの削減効果があるかを確認してみませんか？

関西電力の空調自動制御サービス「おまかSave-Air®」の詳細を見る

「おまかSave-Air_®」は、現在ご使用の室外機に制御盤を取り付けていただくだけで、コスト削減につながるサービスです。

初期費用ゼロで、手間なく
省エネと快適性を両立するサービスです。