太陽光発電を設置するうえで確認すべき内容

太陽光発電には、設置に適した場所と不向きな場所があります。導入を円滑に進め、安定した操業や長期的なコスト削減、安全性の確保を図るには、以下の3つを確認しましょう。

• ●設置場所
• ●設置面積
• ●設置建物の竣工時期

それぞれ解説します。

設置場所

太陽光発電は、「屋根の形状」や 「野立て」等をはじめとする設置場所の特徴を理解することで導入を円滑に進めることが可能です。

より効果的に場所の選定を進めるなら、以下もあわせて確認してください。

• ●建物等の影がかからず、十分な日射量を確保できる場所
• ●自然災害によるリスクが低いエリア

設置面積

太陽光発電を導入する際、太陽光パネルの設置面積は採算性に大きく影響します。

特に、屋根の形状を問わず、一定の設置面積の基準を満たしていない場合は、発電量が不十分となり、結果的に採算性が低下するおそれがあります。

以下は、主な設置場所ごとの「設置面積の基準」と「採算性への影響」をまとめたものです。

十分な設置面積を確保できず発電量が少ないと、初期費用の回収が難しくなり、投資効果が下がる可能性があります。投資効果を高めるには、広い面積を確保して、より多くのパネルを設置することが重要です。

設置建物の竣工時期

太陽光発電を導入する際は、必ず太陽光パネルを設置する建物の竣工時期（建物が完成した時期）を確認しましょう。主な確認事項は以下の2点です。

「耐荷重基準」とは、太陽光パネルの重量を十分に支えられる設計を示す基準のひとつです。

概ね1981年以降に建築された建物であれば、耐荷重基準を満たしている可能性があります。これは、建築基準法改正に伴い、1981年以降の建物は耐荷重性能が向上しているためです。

他方で1981年以前に竣工した建物でも、耐震改修済みの施設であれば、耐荷重性能が向上しており、基準を満たしている場合があります。

「建物の使用計画」 は、建物の老朽化や法定耐用年数の超過等により、建て替えの可能性がある場合は採算性が下がるおそれがあります。

太陽光発電を導入する前に、建物の構造の確認と長期計画の見直しを行いましょう。

太陽光発電に適している企業 3つのポイント

自社が太陽光発電の導入に適しているかを判断するためには、基本的な3つのポイントを抑えることが重要です。太陽光発電パネルの①設置場所、②設置面積、③設置建物の竣工時期です。これらについて、詳しく解説します。

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太陽光発電の設置にかかる費用

太陽光発電を設置するうえで確認すべき内容を解説してきました。ここからは、実際の設置にかかる費用目安について解説します。

経済産業省 資源エネルギー庁の報告によると、2022年時点で産業用太陽光発電（10kW以上）の設置費用の内訳は以下のとおりです^※。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

パネル費用や工事費は減少傾向にあるものの、2024年のデータによると、1kWあたりの太陽光発電の導入費用は約24.6万円です。

例えば、45kWの太陽光発電設備を導入する場合、初期費用は約1,107万円となり、導入による採算性について慎重な検討が求められます。

太陽光発電の収支シミュレーション

太陽光発電の収支をシミュレーションする方法のひとつに、シミュレーションツールの活用があります。

例えば、関西電力では、太陽光発電の収支を簡単に試算するための、シミュレーションツールを提供しています。簡単な手順で概算が分かりますので、ぜひご確認ください。

CO₂・電気料金の削減量・額がわかる
費用・CO₂シミュレーション

太陽光発電オンサイトサービスによる、
概算の年間CO₂削減量と
年間電気料金削減額をご確認いただけます。

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   太陽光パネルの設置をご検討の面積をご入力ください

   ※ 1,000m²以上の方のみシミュレーションいただけます。

   ※ 1,000m²未満のお客さまはこちらよりお問い合わせください。

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• CO₂排出係数は0.434kg-CO₂/kWhにて試算した結果です。
• 本シミュレーションは、一定条件に基づいた簡易試算であり、削減額等を保証するものではありません。
• 試算条件により電気料金の削減が期待できない場合、コスト削減額を非表示とさせていただいております。
• 折板屋根への設置を想定しているため、異なる条件では表示のコスト削減額が期待できない可能性があります。
• 「まとめて工事プラン」は、お申込み以降１年半の期間で工期を当社で指定させていただける等、一定の条件を満たしたお客さまへのプランです。

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• お問い合わせ

太陽光発電を導入するならオンサイトPPAがおすすめ

前述したとおり、例えば45kWの太陽光発電設備を導入する場合、初期費用として約1,107万円が必要になります。これだけの初期投資は、多くの企業にとって大きな負担となるでしょう。

そこで注目されているのが、オンサイトPPAによる太陽光発電設備の導入です。オンサイトPPAは、電力を必要とする需要家がエネルギーサービス事業者と契約を結び、需要家が保有する敷地内に太陽光発電設備を設置し、発電した電力を割安な電気料金で調達する仕組みです。

以下は、オンサイトPPAの主なメリットとデメリットです。

このモデルでは、太陽光発電設備の所有権を事業者が持つため、需要家は電力使用量に応じた金額を支払い、設備の維持管理に自社のリソースを費やす必要がありません。

オンサイトPPAについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：オンサイトPPAとは？仕組みとオフサイトPPAとの違いやメリット・デメリットを解説

太陽光発電の設置場所と注意点

太陽光発電設備の設置場所には、さまざまなスペースが活用されています。主な設置場所は以下のとおりです。

• ●屋根
• ●カーポート
• ●倉庫
• ●遊休地（野立て）
• ●外壁
• ●農地

設置場所の例と、設置するうえでの注意点を紹介します。

屋根

屋根は、太陽光パネルの設置場所として最も一般的です。特にオフィスや工場等の建物の屋根は太陽光発電の設置場所として最適です。

屋根に太陽光パネルを設置する際は、以下のポイントを考慮しましょう。

• ●屋根材の種類によって、設置工法や費用が異なる
• ●最適な傾斜角や向き（南向きかつ30度程度の傾斜が理想）を持つ屋根を選ぶ
• ●屋根自体の耐荷重性や防水性について、事前に専門業者による確認を受ける

防水処理や架台の設置、屋根材の保護といった点についても、維持管理やメンテナンスの一環として専門業者による定期点検が推奨されます。

カーポート

カーポートの屋根部分も設置場所として利用可能です。

「ソーラーカーポート」 と呼ばれ、駐車場のスペースを有効活用しながら、省スペースで効率的に発電できます。

太陽光パネルを設置することで、駐車場に屋根を設けることができ、「雨よけ」 と 「発電」 の2つの役割を果たせます。

ただし、太陽光パネルの設置をあらかじめ想定していないカーポートの場合は、設置するうえで構造強度や素材等に問題がないか事前に確認することが重要です。

倉庫

倉庫の上は、オフィスビル等に比べて目立ちにくく、損傷のリスクも少ないため、比較的設置しやすい場所です。

ただし、設置前には、屋根が太陽光発電設備に耐えうる構造的な強度を備えているかを、専門業者に依頼して事前に確認しましょう。特に、積雪が多い地域では、十分な耐荷重を確保しているかの確認が不可欠です。

遊休地（野立て）

遊休地（野立て）にも、太陽光パネルの設置が可能です。

事前準備として整地が必要になる場合もありますが、広さや日射条件等の設置条件が揃っていれば、利用していない土地や買い手のない土地でも有効活用して収益化できる可能性があります。

ただし、太陽光パネルの反射や稼働音が隣住民とのトラブルの原因になるおそれがある他、自然災害によって設備が破損するリスクも想定されます。

外壁

外壁は、太陽光パネルを垂直に設置できるため、建物の形状や環境に左右されにくく、太陽光パネルの設置場所として最適です。

特に積雪の多い地域では、屋根上に雪が積もるリスクがないため、雪下ろしの手間が省ける有効な設置方法とされています。

また、設置後も目視でパネルの状況を確認しやすいため、維持管理がしやすいメリットもあります。

ただし、傾斜をつけることができないため、発電効率はやや低下します。そのため、十分な費用対効果を得られにくくなる傾向があります。

このことから、外壁に設置できる太陽光パネルを取り扱わない事業者も多いため、事前に確認が必要です^※。

• ※2025年8月現在、関西電力でのは取扱いはございません。）

農地

近年では、「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）」 が普及しており、農地での太陽光発電の導入が進んでいます。

ソーラーシェアリングとは、農地に立てた支柱等に太陽光パネルを設置し、日射量を調節しながら、農業生産と発電を両立する仕組みです。

農地に太陽光発電システムを設置する際は、農地転用の許可を取得する必要があります。

許可手続きは、農地法に基づく農業委員会の判断等をもとに行われ、場合によっては不許可とされるケースもあるため理解しておきましょう。

また、農地に設置できる太陽光パネルを取り扱わない事業者も多いため、農地への設置を検討している場合は事前に確認が必要です^※。

ソーラーシェアリングについては以下の記事で詳しく紹介しています。

関連記事：ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）とは？メリット・課題や補助金・事例を紹介

太陽光発電の設置場所を選定するポイント

太陽光発電システムを導入する際、設置場所の選定は 「発電量」「安全性」「コスト回収」 のすべてに大きな影響を与えます。

以下の3つのポイントを押さえて、最適な場所を見極めましょう。

• ●発電量をシミュレーションする
• ●設置に関わる主な法律と規制を確認する
• ●補助金制度の活用方法を確認する

それぞれ解説します。

発電量をシミュレーションする

設置場所を検討する際、発電量のシミュレーションを実施することが不可欠です。

設置向きや傾斜角、地域の日射量、周囲の遮へい（隣家・樹木）条件によって、年間発電量は大きく変動します。

関西電力が提供する無料のシミュレーションツールで概算値を試算して、導入可否のひとつの指標としてご活用ください。

3つの質問に答えるだけ 「太陽光発電 10秒シミュレーション」

シミュレーション結果をもとに、候補地ごとの発電効率を比較することで、収支や投資回収期間の試算精度を高めることができます。

発電量についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電における発電量の目安は？決める要素や計算方法、高め方等を解説

設置に関わる主な法律と規制を確認する

太陽光発電の設置は、建築基準法・電気事業法・景観条例等、複数の法律や規制が関係します。

設置場所によっては、自治体の景観条例に基づく届出や承認も必須になる場合があります。太陽光発電設備の設置方式やシステムの規模によって対応が異なるため、詳細は設置業者ならびに所轄官庁で確認することが重要です。

農地や山林、歴史的建造物・保護地区では、農地法や土地利用規制もふまえた対応が求められます。

「建築確認申請→電気事業届出→自治体相談→PPA契約」 等、複数の制度と並行して手続きを進める必要があるため、申請プロセスを整理することが大切です。

補助金制度の活用方法を確認する

太陽光発電の導入にあたって、国や自治体による補助金制度（補助事業）が実施されています。太陽光発電設備の導入時に、補助金を上手く活用することで負担額を抑えることが可能です。

例えば、駐車場を活用した自家消費型太陽光発電設備の導入を支援する 「建物等における太陽光発電の新たな設置手法活用事業」 という補助金事業があります。

ただし、申請には条件や期限があるため、早めの情報収集が重要です。

補助金についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：2025年度｜太陽光パネル・太陽光発電の補助金はもらえる？（法人向け）

太陽光発電設備の設置なら関西電力の 「太陽光発電オンサイトサービス」 がおすすめ

初期費用不要で導入できるPPA（Power Purchase Agreement）方式は、企業や公共施設でも注目されています。

例えば、関西電力では、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入可能なオンサイトPPA「太陽光発電オンサイトサービス」を提供しています。

関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスまでをワンストップで行うサービスです。発電した電気をお客さまが利用し、契約期間は20年ほどです^※1。

太陽光発電設備の設置費用等の初期費用や追加の維持コストはかかりません^※2。月々の発電量に応じたサービス利用料は発生しますが、割引プランの適用で節約も可能です。

また、オプションで余剰電力の売電も選べます。休日や就業時間後の電力使用量が少なくなるタイミングで余った余剰電力を売電すると、電気料金のさらなる削減効果を得ることが可能です。

関西電力の太陽光発電設備は、工場や倉庫、大規模店舗の広い屋根や900㎡以上の折板屋根、カーポート、遊休地等、さまざまな場所に設置可能なので、ぜひご相談ください。

「割引プラン」 や、補助金の申請をサポートする「補助金サポート」 等、お客さまにあわせて最適なプランをご提案します^※3。

ただし、オンサイトPPAのご提供には、設置場所の面積が900㎡以上必要なため、条件に合わないお客さまは、設置場所不要の太陽光発電「コーポレートPPA」をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」の詳細を見る

「コーポレートPPA」の詳細を見る

• 途中解約には違約金が発生します。
• 故障時に保険金額を超える修理をお客さまが希望される場合等、追加料金が発生する場合もございます。
• 割引プランは、補助金との併用はできません。

太陽光発電の設置場所に適した条件を理解して、効率的に発電しよう

太陽光発電を最大限に活用するためには、「設置場所」「設置面積」「設置建物の竣工時期」 を確認することが重要です。

設置可能な場所にはそれぞれ特徴があるため、自社の用途や環境に応じて最適な選択を行う必要があります。例えば、広大な駐車スペースを保有している企業であれば、ソーラーカーポートが有効な選択肢となるでしょう。

一方で、太陽光発電の導入には一定の初期投資が伴うため、導入前には必ず発電量や回収期間等の収支シミュレーションを行うことが不可欠です。

初期費用ゼロで太陽光発電設備を設置するなら、関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」がおすすめです。自社の敷地内には太陽光発電の設置が難しい場合は、設置スペース不要で導入できる「コーポレートPPA」をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」の詳細を見る

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監修者 近藤 元博（こんどう もとひろ）

愛知工業大学 総合技術研究所 教授

1987年トヨタ自動車に入社。分散型エネルギーシステム、高効率エネルギーシステム並びに新エネルギーシステムの開発、導入を推進。「リサイクル技術開発本多賞」「化学工学会技術賞」他エネルギーシステム、資源循環に関する表彰受賞。2020年から現職。産学連携、地域連携を通じて資源問題、エネルギー問題に取組中。経済産業省総合資源エネルギー調査会　資源・燃料分科会　脱炭素燃料政策小委員会　委員他