太陽光発電メーカーを選ぶポイント

太陽光発電を設置する方法として、自己所有かPPAで導入するかの2種類があります。まずはどちらが自社に向いているか判断しましょう。

自己所有

自己所有は自社で太陽光発電設備を購入し、メンテナンスや管理までを行う導入方法です。

自己所有の場合、他の導入方法と違ってサービス料（PPA事業社やリース会社に支払う費用）がかからないので、基本的に投資回収効率が良くなります。

また、自社で所有するので処分や交換を自由に行え、余剰電力を売電する事業者を自由に選ぶことが可能です。

一方で、自己所有の場合は初期費用や手間が大きな課題に挙げられます。一定の出費で財務指標に影響を及ぼし、維持管理やメンテナンスのコストや手間を自社で負う必要があります。

PPA

PPA（Power Purchase Agreement）とは、事業者と契約を結び、太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。

PPAでは、企業の保有する施設の屋根や遊休地に太陽光発電設備を設置しますが、設備は事業者が保有します。導入した企業は、設置した太陽光発電設備で発電した電力を割安で購入できるため、電気料金の削減が可能です。

つまり、初期費用がかからず、維持管理やメンテナンスのコストや手間が発生しません。

ただし、PPAで導入した太陽光発電設備を企業が交換や処分する権利はなく、サービスにもよりますが契約期間は約20年と長い傾向があります。

「太陽光発電オンサイトサービス」 のサービス紹介資料

自家消費型太陽光発電で電気料金とCO₂を削減。
「太陽光発電オンサイトサービス」 の概要をご紹介します。

資料をダウンロードする

【PPA】事業者の例

PPA（Power Purchase Agreement）は、需要家の企業と事業者が契約を結び、需要家の企業の屋根や敷地に太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。

一般的な電気料金に含まれる燃料費調整単価や再エネ賦課金がないため割安で、電気料金の削減と脱炭素が同時に可能となります。

次項より、代表的なPPA事業者を紹介します。

関西電力株式会社

関西電力株式会社（関西電力）では、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できるオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 を提供しています。

関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスをワンストップで行い、月々の消費電力量に応じたサービス料金のみを請求します。

補助金の申請をサポートする 「補助金サポート」 や、閑散期に工事を行うことで工事費用を安く抑える 「割引プラン」 をご用意しており、お客さまの状況にあわせて最適なプランをご提案します^※。

また、広大な敷地がなくても、次のような条件の建物や土地に設置が可能です。

• ●工場や倉庫、店舗の屋根
• ●カーポート
• ●遊休地

関西電力の太陽光発電に標準搭載されている機能 「SenaSon」 により、蓄電池やEV、生産設備等複数の設備をAIが自動で制御し、発電した電力を最適なバランスで運用できます。

オプションで余剰電力を売電することで電気料金の削減が可能等、多くのメリットを得られる可能性があります。太陽光発電設備を導入したいと考えている場合は詳細をチェックしてみてください。

「太陽光発電オンサイトサービス」の詳細を見る

※割引プランは、補助金との併用はできません。

京セラ株式会社（KYOCERA）

京セラ株式会社（KYOCERA）は太陽光発電に必要な各種設備の開発、生産を行っており、実績を積み重ねて安定運用のノウハウを持っているため、信頼性が高い企業です。

PPAでは、自社製品を含めて選択し、システム設計、設置、発電管理、運営、電力供給までをワンストップで提供します。余剰電力が発生する場合は、有効活用してサービス料の低減に寄与する方策を取るため、最大限のシステムを組めます。

太陽光発電設備の開発、生産を行っているメーカーが直接メンテナンスを請け負っているので、安心して依頼できます。

【自己所有】太陽光発電設備・太陽光パネルメーカー

自己所有は、自社で太陽光発電設備を購入し、メンテナンスや管理までを行う導入方法です。

主に、次のメリット・デメリットがあります。

太陽光発電設備を販売するメーカーは複数あります。自己所有の場合は、複数の選択肢から自社の目的や設置場所の状況に合ったメーカーを選ぶことが可能です。

また、自社で所有するので、太陽光発電設備を売却、あるいは処分したい時にスムーズに行えます。

一方で、PPAとは違い初期費用を自社で支払う必要があります。また、維持管理やメンテナンスのコストや手間がかかる等の点に注意しましょう。

以下では、太陽光パネル等太陽光発電設備を販売するメーカーを紹介します。

シャープ株式会社（SHARP）

シャープ株式会社（SHARP）は国内を代表するパネルメーカーです。50年以上の実績があり、クライアントの多様なニーズに対応できるほどのラインナップを誇っています。

多くの導入事例があるため、太陽光発電設備を自社で導入する際のイメージがしやすい企業です。

パナソニック株式会社（Panasonic）

パナソニック株式会社（Panasonic）は高効率かつ高信頼性の太陽光発電設備を販売しているメーカーです。発電効率が高い太陽光パネルを持つため、限られた設置スペースしかない企業に適しています。

世界的に、品質が高く信頼できるメーカーとされています。

長州産業株式会社（CIC）

長州産業株式会社（CIC）は太陽光発電設備の老舗メーカーです。日本国内で自社生産しており、屋根や設置環境の形にあわせて効率良く設置できる商品が充実しています。

産業用太陽光パネルで多くの実績を持ち、全国に広がるネットワークにより安心してサポートを依頼できることも特徴です。

京セラ株式会社（KYOCERA）

京セラ株式会社（KYOCERA）は、前述したとおり太陽光発電のパイオニアで、世界各地の実証データから高品質な太陽光発電設備を開発、製造しているメーカーです。

太陽光発電設備の販売だけでなく、導入全般までをサポートするシステムが構築されています。水上太陽光発電所も可能なため、気になる方はチェックしてください。

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社（Next Energy）

ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社（Next Energy）は豊富な施工実績と経験をもとに、トータルでサポートする太陽光発電のメーカーです。太陽光発電設備の導入計画から申請、設置後までのメンテナンスをワンストップで行います。

また、大規模発電所の建設からソーラーカーポートまで幅広く手がけているので、さまざまな状況に対応可能です。

ソーラーフロンティア株式会社（SOLAR FRONTIER）

ソーラーフロンティア株式会社（SOLAR FRONTIER）は、環境変動時の出力ロスが少ない太陽光パネルを販売しているメーカーです。

自家消費型や売電型等、多数の導入実績があり、クライアントの希望にあわせた提案が可能です。サービス内容が幅広く、満足度が高い点もメリットです。

株式会社エクソル（XSOL）

株式会社エクソル（XSOL）は2001年から太陽光発電設備の販売を始めたメーカーです。

長期安定稼働に向けた高品質な太陽光発電設備を提供しつつ、価格が安価で、充実したメンテナンスサービスを提供する等、複数の魅力を持っています。

Qセルズ（Qcells）

Qセルズ（Qcells）は海外の太陽光発電設備のメーカーです。

日本よりも緯度が高く、日照時間が短いドイツで開発されたため、曇りや雨、朝、夕方、春や秋等の、太陽の光が弱い時期や環境でも発電量を維持しやすい製品が充実しています。

モジュール変換効率も高く、国内メーカーに比べて安価な傾向があると覚えておきましょう。

カナディアンソーラー（CanadianSolar）

カナディアンソーラー（CanadianSolar）はカナダに本社を置く太陽光発電設備のメーカーです。

国内メーカーに比べても安価で、高品質な太陽光パネルを開発しています。また、海外メーカーでありながら、多くの導入事例があります。

【自己所有】パネルだけじゃない！太陽光発電設備の種類

太陽光発電を導入する場合、次の設備が必要です。

• ●太陽光パネル
• ●パワーコンディショナー
• ●架台
• ●その他

太陽光発電設備を自己所有する場合は、設備の特徴を知っておくと良いでしょう。

太陽光パネル

太陽光パネルとは、光エネルギーを電気エネルギーに変換する機器です。太陽光発電設備の中核を成しており、ソーラーパネルや太陽電池モジュールとも呼ばれます。

パネルに影がかかると発電できないので、建物の屋根や周囲に障害物のない土地に設置するケースが多くなっています。

出力を増やすためにはパネルの枚数を増やします。太陽光発電設備の費用の大半を占めているため、自社で所有する場合はメーカーや商品の違いを比較して検討します。

パワーコンディショナー

パワーコンディショナーとは、発電した電気を住宅等で使用可能にする機器です。

太陽光発電設備で発電した電気は直流ですが、自家消費や売電するために交流へ変換します。

パワーコンディショナーは発電した電気を変換する機器で、パワコンと略して覚えておきましょう。

架台

架台（かだい）とは、太陽光発電設備を固定するための部材です。メーカーや商品によって使用する金属は異なり、ステンレスやアルミニウム等の商品があります。

太陽光パネルの発電効率を最大限に高めるために、架台で高さや角度を適切に調整します。

その他

次の表は、太陽光発電で設置するその他の設備をまとめたものです。

太陽光発電を導入する際は、多くの設備を比較、検討する必要があります。

なお、蓄電池は太陽光発電に必須の設備ではありませんが、発電した電気を蓄えておけるので、夜間の自家消費や災害時の備えにも役立ちます。

【自己所有】太陽光発電設備・太陽光パネルメーカーを選ぶポイント

自己所有で太陽光発電設備を導入する場合、太陽光パネルメーカーを選ぶ必要があります。

産業用等の太陽光パネルを扱っているメーカーは複数あるので、次のポイントを押さえておきましょう。

• ●モジュール変換効率
• ●耐久性
• ●環境変化時の発電能力
• ●サイズ
• ●導入費用

モジュール変換効率

モジュール変換効率とは、太陽光の光エネルギーを電気エネルギーに変換する効率です。

カタログスペックでは 「モジュール変換効率〇〇％」 とパーセンテージで示されており、数値が高いほど、光エネルギーを無駄なく電気に変えています。

主要メーカーでは18％～21％前後が主力製品となっています。

耐久性

太陽光発電設備は屋外に設置され、風雨にさらされる機器です。地域によっては雪が積もる、潮風にさらされる等の場合があります。

長く使い続けものなので、なるべく耐久性の高い商品を選びましょう。メーカーや商品ごとに耐久性は異なるため、比較する場合は製品保証や出力保証の期間に注目します。

また、保証サービスもチェックする必要があります。

環境変化時の発電能力

太陽光発電設備は、気温が高くなりすぎると発電能力が低下する傾向があります。発電能力が低下すれば発電量が減り、電気料金の削減効果や売電収入が減ります。

現在は真夏に強い製品も増えています。選ぶ際は、環境変化への対応力もポイントです。

サイズ

太陽光パネルのサイズや形状はメーカーや商品によって異なります。

また、太陽光パネルを設置するスペースも、企業によって異なる場合が多くなっています。

• ●工場や店舗、オフィスの屋根、屋上
• ●遊休地
• ●駐車場のカーポート

モジュール効率が高く、耐久性に優れていても、設置する場所に適合していないと枚数を多く設置できません。

設置するスペースが狭い、あるいは難しい場合は、設置スペースに適した商品を選ぶ必要があります。

導入費用

資源エネルギー庁が発表した 「太陽光発電について 2023年12月」 によれば、産業用太陽光パネル（10kW以上）の2023年の価格相場は1kWあたり9.5万円で、トータルの設置費用は1kWあたり26.5万円です^※。

ただし、メーカーや商品によって導入費用は異なるので、選ぶ際は1kWあたりの導入費用を比較が必要です。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

太陽光発電設備を導入するなら関西電力がおすすめ

太陽光発電設備の導入を検討しているなら関西電力にご相談ください。

関西電力では、需要家の企業であるお客さまの状況や希望等から、自己所有が適しているか、PPAが適しているか等のアドバイスが可能です。

また、設置費用等の初期費用の負担なく太陽光発電設備を導入できるPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 や、設置場所不要の太陽光発電 「コーポレートPPA」 を提供しています。

「太陽光発電オンサイトサービス」 は太陽光発電設備を初期費用ゼロで導入でき、割安な電気料金で電力を使えるので、電気料金の削減に役立つサービスです。

一方、 「コーポレートPPA」 は太陽光発電設備を設置できるスペースを保有していない企業向けのサービスで、敷地外に設置した太陽光発電設備で発電した電気を利用可能です。

関西電力ならではのさまざまなソリューションと組みあわせてご提案するので、太陽光発電設備を導入したいと考えている場合は、ぜひご相談ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」の詳細を見る

「コーポレートPPA」の詳細を見る

太陽光発電設備・太陽光パネルの特徴はメーカーによって異なる

太陽光発電設備を導入する場合は、自己所有かPPAによって、メーカーの選択肢が異なります。

自己所有の場合はメーカーを自由に選べますが、メーカーごとの特徴や強みを把握し、最適な機器を見つける必要があるため、手間がかかります。

一方、PPAでは事業者が設計や機器を提案します。メーカーを選ぶ自由度は低いですが、組み合わせを考える手間がありません。

太陽光発電を最大限効率良く稼働させるためには、ある程度の知識やノウハウが必要になるため、関西電力等専門の事業者に相談しましょう。

関西電力では、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できるオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 や設置場所不要の太陽光発電 「コーポレートPPA」 、設計から運用までサポートする 「蓄電池オンサイトサービス」 等を提供しています。

これから太陽光発電設備を導入したいと考えている企業は、ぜひご相談ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」の詳細を見る

「コーポレートPPA」の詳細を見る

「蓄電池オンサイトサービス」の詳細を見る

監修者 北村 和也（きたむら かずや）

日本再生可能エネルギー総合研究所 代表/株式会社日本再生エネリンク 代表取締役/地域活性エネルギーリンク協議会 代表理事/埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組等制作し、1998年よりドイツ留学。その後、研究所等を設立。

◎主たる活動：

• ・再生エネ普及のための情報収集と発信
• ・再生エネ、脱炭素化等の民間企業へのコンサルティング、自治体のアドバイザー
• ・地域での経済循環、活性化のサポート
• ・エネルギージャーナリストとして、講演、セミナー、各種の執筆