太陽光パネルの価格相場は？

経済産業省 資源エネルギー庁の発表によれば、産業用太陽光パネルの2024年の平均的な価格は1kWあたり8.6万円です^※。

次の表は、2013年から2024年までの産業用太陽光パネルの平均価格を比較したものです。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

太陽光パネルの価格は、大量生産や生産技術の向上等の理由により年々低下傾向にあります。

表の価格は、10kW以上の太陽光発電設備を設置した場合の1kWあたりの価格です。実際に設置する場合は、出力や規模、設置場所によって差が出ます。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

太陽光発電で電気料金を削減する5つのチェックポイント

太陽光発電を導入することで、エネルギーコストやCO2排出量を削減することができます。導入、運用コストを最適化するために知っておきたい5つのポイントについて解説していきます。

資料をダウンロードする

太陽光発電設備の設置費用や管理費用

太陽光発電設備を設置する場合、太陽光パネル以外に次の機器や工事費用等が発生します。

次の表は、2013年から2024年までの産業用太陽光発電設備設置にかかる全体の費用の平均的な価格を比較したものです。

• ※出典： 経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

産業用太陽光発電設備の設置費用のなかで、大きな割合を占めるのは太陽光パネルです。

太陽光パネルの価格は、大量生産や生産技術の向上により年々低下しており、2013年から2024年の間に約60％も減少しました。
この大幅な価格低下により、企業の皆様にとって太陽光発電設備の自己所有が以前よりも実現しやすくなっています。

ただし、太陽光発電設備を自己所有で設置した場合、設置費用とは別に管理費用が発生するため、理解した上で導入を検討しましょう。以下の表は、出力規模等の違いによる管理費用を示したものです。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

あくまでも平均ですが、10kWの太陽光発電を屋根に設置すると、年間約5.3万円の管理コストが20～30年続くことになります。

また、太陽光発電を自己所有で設置する場合は、設置費用だけでなくメンテナンス等の管理コストも事業計画に組み込む必要があります。

太陽光発電設備のメーカーについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電設備・パネルのおすすめメーカー13社！選び方や種類もわかりやすく解説

太陽光パネルの設置に補助金は出る？

産業用太陽光発電設備の設置でも補助金は出ます。2025年度に実施される予定の産業用太陽光発電設備の補助金は、主に以下のとおりです。

• ●需要家主導太陽光発電導入促進事業
• ●新手法による建物間融通モデル創出事業
• ●ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業
• ●建物における太陽光発電の新たな設置手法活用事業
• ●地域における太陽光発電の新たな設置手法活用事業
• ●窓、壁等と一体となった太陽光発電の導入加速化支援事業
• ●工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業（SHIFT事業）
• ●データセンターのゼロエミッション化・レジリエンス強化促進事業
• ●建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業
• ●地域レジリエンス・脱炭素化を同時実現する公共施設への自立・分散型エネルギー設備等導入推進事業
• ●二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金（浄化槽システムの脱炭素化推進事業）

補助金はタイミングによって公募が終了している場合もありますが、二次募集や補正予算等で再び公募が行われるケースもあります。
ただし、補助金は種類によって条件や補助金額等が異なるため、一から情報収集するのは難しいでしょう。関西電力では、太陽光発電に活用できる補助金の解説セミナーを開催しています。興味のある方はぜひ参加をご検討ください。

補助金の解説セミナーはこちら

太陽光発電設備のメーカーについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：2025年度｜太陽光パネル・太陽光発電の補助金はもらえる？（法人向け）

太陽光パネルを設置した場合の費用のシミュレーション

経済産業省 資源エネルギー庁の「太陽光発電について 2024年12月」によると、太陽光パネル1kWあたりの価格は8.6万円のため、100kWの太陽光パネルの価格は約860万円です^※。
また、太陽光発電設備の導入費用は1kWあたり24.6万円のため、100kWの太陽光発電設備の導入費用は約2,460万円になります^※。
太陽光パネル1kWあたりの年間発電量を約1,000kWhと仮定した場合、100kWでは年間発電量は約100,000kWhです。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）」 では、発電容量100kWの太陽光発電設備で発電した電力を1kWhあたり8.9円で買い取るため、年間発電量の約100,000kWhをすべて売電した場合の収入は約89万円になります。

例えば、100kWの太陽光発電設備を自己所有した場合、現在の価格相場では導入費用が約2,460万円と算出され、売電収入のみで回収するにはシミュレーション上、27年以上かかる計算です。しかし、これはあくまで自己所有の場合のシミュレーションであり、初期費用を大幅に抑えつつ、太陽光発電のメリットを、導入した年から毎年享受できる導入方法も存在します。
それは、次項で詳しく解説するPPAです。

• ※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2024年12月」

太陽光発電設備を導入する際は、事前に回収期間や発電量、管理費用等を把握することが重要です。
なお、関西電力では年間の電気料金削減額を概算でご確認いただける 「10秒シミュレーション」 を提供しておりますので、ぜひお試しください。

CO₂・電気料金の削減量・額がわかる
費用・CO₂シミュレーション

太陽光発電オンサイトサービスによる、
概算の年間CO₂削減量と
年間電気料金削減額をご確認いただけます。

1. 1

   都道府県を選択してください

   北海道 青森県 岩手県 宮城県 秋田県 山形県 福島県 茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県 新潟県 富山県 石川県 福井県 山梨県 長野県 岐阜県 静岡県 愛知県 三重県 滋賀県 京都府 大阪府 兵庫県 奈良県 和歌山県 鳥取県 島根県 岡山県 広島県 山口県 徳島県 香川県 愛媛県 高知県 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県

2. 2

   太陽光パネルの設置をご検討の面積をご入力ください

   ※ 1,000m²以上の方のみシミュレーションいただけます。

   ※ 1,000m²未満のお客さまはこちらよりお問い合わせください。

   m²

3. 3

   建物の稼働頻度を選択してください

   休業日なし 土日休業

費用・CO₂削減量を確認する

CO₂削減量

t-CO₂/年

コスト削減額

千円/年

コスト削減額

千円/年

が期待できます！

より正確なシミュレーションはこちら

*

姓

*

名

*

メール
アドレス

*

電話番号

*

企業名

*

ご検討に
おける立場

自社での導入を検討する立場グループ全体での導入を検討する立場他社への提案・販売を検討する立場

*

下記「個人情報の取扱い」および「広告・宣伝メール」に同意する

シミュレーションする

■個人情報の取扱いについて

• ◇個人情報の利用目的
  当社では、「個人情報保護方針」内の「個人情報の利用目的」および当社が開催するセミナーの案内、当社と提携する他社のセミナーの案内を行うために必要な範囲内で個人情報を利用いたします。
• ◇広告・宣伝メールの送信
  当社は、お申込フォームで入力いただいたメールアドレスあてに、広告・宣伝メール（「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」に定める「特定電子メール」を指します。）を送信することがあります。また、お客さまから申し出により、速やかに配信を停止します。

• CO₂排出係数は0.434kg-CO₂/kWhにて試算した結果です。
• 本シミュレーションは、一定条件に基づいた簡易試算であり、削減額等を保証するものではありません。
• 試算条件により電気料金の削減が期待できない場合、コスト削減額を非表示とさせていただいております。
• 折板屋根への設置を想定しているため、異なる条件では表示のコスト削減額が期待できない可能性があります。
• 「まとめて工事プラン」は、お申込み以降１年半の期間で工期を当社で指定させていただける等、一定の条件を満たしたお客さまへのプランです。

• サービス資料ダウンロード
• お問い合わせ

太陽光発電導入の初期費用を抑えたいならPPAがおすすめ

PPA（Power Purchase Agreement）とは、電力を必要とする需要家の企業がエネルギーサービス事業者と契約を結び、太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。

契約を結んだ事業者は需要家の企業の屋根や敷地内に太陽光発電設備を設置し、運用や管理を行います。

企業は自社で太陽光発電設備を設置したり管理したりする必要がないため、初期費用や維持費は発生しません。

PPAは初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できる魅力的な方法といえます。

PPAについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電のPPAモデルとは？種類や導入メリット・デメリットを解説

企業が太陽光発電を導入するその他の方法

次の表は、企業の太陽光発電の3つの導入方法である、自己所有型、PPAモデル、リース型の違いをまとめたものです。

自己所有型は、電力を必要とする企業が自社で太陽光発電設備を購入し、運用や管理を行う導入方法です。PPAモデルと違い、初期費用やメンテナンスのコスト、手間等が発生する点に注意が必要です。

リース型は太陽光発電設備をリースで導入し、発電した電気を利用する方法です。PPAモデルに似ていますが、リース型では発電していない時もリース料金を支払うため、電気料金の削減効果が得られない場合があります。

太陽光発電設備は導入方法によってメリット、デメリットがあるため、企業に合った方法を選ぶと良いでしょう。

PPAのメリット・デメリット

PPAで太陽光発電設備を導入する場合、次のメリットやデメリットがあります。

PPAは太陽光発電設備を事業者が無償で設置し、運用や管理も行う導入方法です。PPA契約を結んだ需要家の企業は、太陽光発電設備を導入するための初期費用やメンテナンスのコスト、維持管理の手間が発生しません。

また、PPAでは太陽光発電設備で発電した電気のうち、基本的に使用した分のみの料金を支払います。オンサイトPPAは、一般的な電気料金と異なり、以下のコストが含まれていないため、料金の削減が見込めます。

以下の表は、屋根や敷地内に設置するオンサイトPPAでの料金の例です。

• ※出典：自然エネルギー財団 「コーポレートPPA日本の最新動向2025年版」

ただし、PPAの場合、太陽光発電設備の所有権は契約を結んだ事業者にあるため、需要家の企業は自由に設備の交換や処分ができません。また、約20年の長期契約が多いです。

例えば、太陽光発電設備を工場の屋根に設置した場合、老朽化で工場を取り壊そうと計画しても、PPA契約があるため太陽光発電設備を勝手に撤去できません^※。

契約期間が基本的に長いため、長期的な経営計画と照らし合わせて検討しましょう。

※実際に結ぶPPAの契約によって対応は変わります。

PPAで太陽光発電を導入するなら関西電力がおすすめ

関西電力では、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入可能なオンサイトPPA「太陽光発電オンサイトサービス」を提供しています。
関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスまでをワンストップで行うサービスで、発電した電気をお客さまが利用し、契約期間は20年ほどです^※1。
太陽光発電設備の設置費用等の初期費用や追加の維持コストはかかりません^※2。月々の発電量に応じたサービス利用料は発生しますが、割引プランの適用で節約も可能です。
また、オプションで余剰電力の売電も選べます。休日や就業時間後の電力使用量が少なくなった場合でも、余った電力を売電することで、電気料金のさらなる削減効果を得ることが可能です。
関西電力の太陽光発電設備は、工場や倉庫、大規模店舗の広い屋根や900㎡以上の折板屋根、カーポート、遊休地等、さまざまな場所に設置可能なので、ぜひご相談ください。
「割引プラン」や、補助金の申請をサポートする「補助金サポート」等、お客さまにあわせて最適なプランをご提案します^※3。
ただし、オンサイトPPAのご提供には、設置目的場所の面積が900㎡以上必要です。条件に合わないお客さまは、設置場所が不要な太陽光発電「コーポレートPPA」をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

「コーポレートPPA」 の詳細を見る

• 途中解約には違約金が発生します
• 故障時に保険金額を超える修理をお客さまが希望される場合等、追加料金が発生する場合もございます。
• 割引プランは、補助金との併用はできません。
• 一部、電気工事等の費用が必要な場合があります。

太陽光パネルの設置費用を抑えたいならPPAを検討してみよう

太陽光パネルの価格は2013年から2024年にかけて60％安くなり、以前と比べると導入しやすくなっています。

しかし、発電容量100kWの太陽光パネルの価格を設置する場合は860万円、また、シミュレーションでは100kWの太陽光発電設備の導入費用は2,460万円かかる計算です。
あくまでもシミュレーションですが、一定の規模の太陽光発電設備を導入する場合、少なくとも数百万円から数千万円単位の費用が必要になります。

規模が大きくなると、設置費だけでなく管理費も高額になるため、太陽光発電設備を自己所有すると、かなりの支出と手間がかかる点に注意しましょう。

支出や手間を抑えたいなら、関西電力の「太陽光発電オンサイトサービス」 の検討がおすすめです。

導入から運用まで関西電力グループが一貫してフォローし、サービス利用料以外の初期費用やメンテナンスのコストは発生しません。

自社の敷地内に太陽光発電を導入するなら 「太陽光発電オンサイトサービス」を、設置スペースを持たない場合は「コーポレートPPA」 をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

「コーポレートPPA」 の詳細を見る

太陽光発電で発電した電気をご使用いただくことで、脱炭素・コスト削減につながるサービスです。

初期費用ゼロで、導入時の工事から導入後の運用・メンテナンスまで、ワンストップでおまかせいただけます。

• 10秒シュミレーション
• サービス資料ダウンロード
• お問い合わせ

監修者 北村 和也（きたむら かずや）

日本再生可能エネルギー総合研究所 代表/株式会社日本再生エネリンク 代表取締役/地域活性エネルギーリンク協議会 代表理事/埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組等制作し、1998年よりドイツ留学。その後、研究所等を設立。

◎主たる活動：

• ・再生エネ普及のための情報収集と発信
• ・再生エネ、脱炭素化等の民間企業へのコンサルティング、自治体のアドバイザー
• ・地域での経済循環、活性化のサポート
• ・エネルギージャーナリストとして、講演、セミナー、各種の執筆