太陽光パネルの価格相場は？

資源エネルギー庁の発表によれば、産業用太陽光パネルの2023年の価格相場は1kWあたり9.5万円です^※。

次の表は、2013年から2023年までの産業用太陽光パネルの価格相場を比較したものです。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

太陽光パネルの価格は、大量生産や生産技術の向上等の理由により年々低下傾向にあります。

表の価格相場は10kW以上の太陽光発電設備を設置した場合の1kWあたりの価格なので、実際に設置する場合は出力や規模、設置場所によって変動する可能性があります。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

「太陽光発電オンサイトサービス」 のサービス紹介資料

自家消費型太陽光発電で電気料金とCO₂を削減。
「太陽光発電オンサイトサービス」 の概要をご紹介します。

資料をダウンロードする

太陽光発電設備の設置費用や管理費用

太陽光発電設備を設置する場合、太陽光パネル以外に次の機器や工事費用等が発生します。

次の表は、2013年から2023年までの産業用太陽光発電設備設置の全体費用の価格相場を比較したものです。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

産業用太陽光発電設備の設置費用のなかで、大きな割合を占めているのは太陽光パネルです。

2013年から2023年までに太陽光パネルの価格相場が55％も減少しているため、設備設置の全体費用も減少傾向にあります。

実際の設置費用は、出力や規模、設置場所等によって変動します。近年の価格低下によってこれまでに比べて産業用太陽光発電設備は自己所有しやすくなってきています。

ただし、太陽光発電設備を自己所有で設置した場合、設置費用とは別に管理費用が発生します。以下の表は、出力規模等の違いによる管理費用を示しています。

• ※出典：資源エネルギー庁 「太陽光発電について 2023年12月」

あくまでも平均ですが、10kWの太陽光発電を屋根に設置すると、年間約5.4万円のコストが20年～30年続くことになります。

太陽光発電を自己所有で設置する企業は、設置費用だけでなくメンテナンスのコストを事業計画に組み込む必要がある点に注意してください。

太陽光発電設備のメーカーについては以下の記事で紹介しているため、ぜひあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電設備・パネルのおすすめメーカーは？種類や選び方を解説

太陽光発電導入の初期費用を抑えたいならPPAがおすすめ

PPA（Power Purchase Agreement）とは、電力を必要とする需要家の企業がエネルギーサービス事業者と契約を結び、太陽光発電設備を設置してもらう導入方法です。

契約を結んだ事業者は需要家の企業の屋根や敷地内に太陽光発電設備を設置し、運用や管理を行います。

需要家の企業は自社で太陽光発電設備を設置したり、管理したりする必要がないため、初期費用や維持費が発生しません。

PPAは初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できる魅力的な方法です。

PPAについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電のPPAモデルとは？種類や導入メリット・デメリットを解説

企業が太陽光発電を導入するその他の方法

次の表は、企業の太陽光発電の3つの導入方法、自己所有型、PPA型、リース型の違いをまとめたものです。

自己所有型は、電力を必要とする企業が自社で太陽光発電設備を購入し、運用や管理を行う導入方法です。PPA型と違い、初期費用やメンテナンスのコスト、手間が発生する点に注意が必要です。

リース型は太陽光発電設備をリースで導入し発電した電気を利用する方法です。PPA型に似ていますが、リース型では発電していない時もリース料金を支払うため、電気料金の削減効果が得られない場合もあります。

太陽光発電設備は導入方法によってメリット、デメリットがあるので、企業に合った方法を選ぶと良いでしょう。

PPAのメリット・デメリット

PPAで太陽光発電設備を導入する場合、次のメリットやデメリットがあります。

PPAは太陽光発電設備を事業者が無償で設置し、運用や管理も行う導入方法です。PPA契約を結んだ需要家の企業は、太陽光発電設備を導入するための初期費用やメンテナンスのコストや管理の手間が発生しません。

また、PPAでは太陽光発電設備で発電した電気のうち、使用した分のみの料金を支払います。一般的な電気料金と異なり、以下のコストが含まれていないので、料金の削減が見込めます。

以下の表は、屋根や敷地内に設置するオンサイトPPAでの料金の例です。

• ※出典：自然エネルギー財団 「コーポレートPPA日本の最新動向2024年版」

ただし、PPAの場合、太陽光発電設備の所有権は契約を結んだ事業者にあるので、需要家の企業は自由に設備の交換や処分ができません。また、約20年の長期契約が多くなっています。

例えば、太陽光発電設備を工場の屋根に設置した場合、老朽化で工場を取り壊そうと計画しても、PPA契約があるため太陽光発電設備を勝手に撤去できません^※。

契約期間が基本的に20年程度と長いので、長期的な経営計画と照らし合わせて検討しましょう。

※実際に結ぶPPAの契約によって対応は変わります。

PPAで太陽光発電を導入するなら関西電力がおすすめ

関西電力では、初期費用なしで太陽光発電設備を導入できるオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 を提供しています。沖縄や離島等の一部地域を除き、提供エリアは全国に広がっており、ご契約期間は標準で20年間です。

関西電力グループが太陽光発電設備の設置から運用、メンテナンスをワンストップで行い、発電した電気をお客さまが利用するため、設備の設置費用等の初期費用や維持コストはかかりません。月々の消費電力量に応じたサービス料金は発生しますが、割引プランの適用で節約も可能です^※。

広い敷地や遊休地以外に、次のような建物の屋根や場所に太陽光発電設備を設置できます。

• ●工場や倉庫、店舗の屋根
• ●900㎡程度の折板屋根
• ●カーポート

また、関西電力の太陽光発電に標準搭載されている機能 「SenaSon」 を使って、蓄電池やEV、生産設備等複数の設備をAIが自動で制御することができるため、発電した電力を最適なバランスで運用できて無駄がありません。

ただし、オンサイトPPAのご提供には、設置目的場所の面積が900㎡以上必要なため、条件に合わないお客さまは、設置場所不要の太陽光発電 「コーポレートPPA」 の利用をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

「コーポレートPPA」 の詳細を見る

割引プランは、補助金との併用はできません。

太陽光パネルの設置費を抑えたいならPPAを検討してみよう

太陽光パネルの価格は2013年から2023年にかけて55％減となっており、これまでに比べると導入しやすくなっています。

しかし、ある程度の規模の太陽光発電設備を導入する場合、少なくとも数百万円から数千万円単位の費用が必要です。

規模が大きくなると、設置費だけでなく管理費も高額になるため、太陽光発電設備を自己所有すると、かなりの支出と手間がかかります。

支出や手間を抑えたいなら、関西電力の 「太陽光発電オンサイトサービス」 の検討をおすすめします。

導入から運用までは関西電力グループが一貫してフォローし、サービス利用料以外の初期費用やメンテナンスのコストは発生しません。

自社の敷地内に太陽光発電を導入するなら 「太陽光発電オンサイトサービス」 を、設置スペースを持たない場合は 「コーポレートPPA」 をご検討ください。

「太陽光発電オンサイトサービス」 の詳細を見る

「コーポレートPPA」 の詳細を見る

太陽光発電で発電した電気をご使用いただくことで、脱炭素・コスト削減につながるサービスです。

初期費用ゼロで、導入時の工事から導入後の運用・メンテナンスまで、ワンストップでおまかせいただけます。

• 資料ダウンロード
• Webセミナー
• お問い合わせ

監修者 北村 和也（きたむら かずや）

日本再生可能エネルギー総合研究所 代表/株式会社日本再生エネリンク 代表取締役/地域活性エネルギーリンク協議会 代表理事/埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組等制作し、1998年よりドイツ留学。その後、研究所等を設立。

◎主たる活動：

• ・再生エネ普及のための情報収集と発信
• ・再生エネ、脱炭素化等の民間企業へのコンサルティング、自治体のアドバイザー
• ・地域での経済循環、活性化のサポート
• ・エネルギージャーナリストとして、講演、セミナー、各種の執筆