電磁波とは？

電磁波とは、電界（電気のある空間）と磁界（磁力のある空間）が交互に発生しながら、電界と磁界が組み合わさって遠くまで波のように伝わるものです。

例えば、金属に電流が流れるとその周りに磁界が発生します。その際、電流の向きが交互に変わることで磁界の強さが変わって電界が生じ、新たな磁界が発生します。このように電界と磁界が交互に発生しながら空間に伝わるものが電磁波です。

身近なところでは、ヘアドライヤーや掃除機、カーペット等の家電製品や、送電線や配電線等の周りで非常に弱い電磁波が発生します。

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太陽光発電設備で電磁波が発生する場所は「パワーコンディショナー」

太陽光発電の主要な設備として、以下のものが挙げられます。

電磁波が発生するのは主に 「パワーコンディショナー」です。

電磁波は、電流や磁気の方向や強さが変化するところで発生します。太陽光パネルからの電流は向きや大きさが変化しない直流電流であり、電磁波は発生しません。また、配線を束ねる接続箱も電流は直流のため電磁波は発生しません。

一方、パワーコンディショナーは直流電力を交流電力に変換する際に微弱な電磁波が発生します。

太陽光発電のパワーコンディショナーで発生する電磁波の強さは？

一般財団法人電気安全環境研究所 電磁界情報センターによると、パワーコンディショナーの周りの交流磁界の測定結果は以下のとおりです。

• 出典：一般財団法人電気安全環境研究所 電磁界情報センター 「太陽光発電システムから発生する電磁界」

パワーコンディショナーから0.2m離れた位置での最大実測値は、7.49マイクロテスラであり、ICNIRPが公表するガイドライン値（200マイクロテスラ）を大幅に下回っていることが示されています。

家電製品や身の回りの設備の電磁波はどれくらい？

経済産業省によると、家電製品や身の回りの設備における磁界の強さの目安は以下のとおりです。

• 出典：経済産業省 「身の回りの電磁界 身のまわりの磁界の強さはどのくらいですか?」

いずれも日本の規制値に比べ、目安を大幅に下回っていることが示されています。また、太陽光発電の磁界は、家電製品や身の回りの設備と比較して特別強くはないことが分かります。

電磁波が健康に及ぼす影響は？

電磁波の健康への影響に関する公的機関の見解・評価をいくつか見ていきましょう。結論、諸機関の見解や評価等をふまえて判断すると、身の回りの電磁波が健康に影響を及ぼすことはないと考えられます。

電気学会電磁界生体影響問題調査特別委員会の見解

電気学会では、電磁波による健康問題を総合的に評価するため、1995年に 「電磁界生体影響問題調査特別委員会」 を発足し、1998年に 「電磁界の生体影響に関する現状評価と今後の課題」 という報告書を発表しました。

報告書では、「通常の居住環境における電磁界が人の健康に影響を与えるとはいえない」と結論付けています。

国際がん研究機関（IARC）の見解

国際がん研究機関（IARC）では、化学物質や放射線、労働行為等をグループに分類して評価しています。そのなかで電磁波は 「グループ2B（人に対して発がん性があるかもしれない）」 に分類されています。これはコーヒーや漬物と同じグループです。

世界保健機関（WHO）の見解

WHOは、環境保健基準（クライテリア）No.238やファクトシートNo.322として評価結果をまとめ、電磁波が健康・環境へ及ぼす影響についての見解を公表しています。

そのなかで、多くの研究結果を総合的に判断して、身の周りの電磁波で小児白血病に関連する証拠は因果関係とみなせるほど強いものではないという見解を示しました。

また、小児がん、成人のがん、うつ病、自殺、心臓血管系疾患、生殖機能障害、発育異常、免疫学的修飾、神経行動学的影響、神経変性疾患等のその他の疾病については、さらに証拠が弱いと結論付けています。

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電磁波の影響を理解して太陽光発電の安全な導入・運用を進めよう

太陽光発電設備では、主にパワーコンディショナーから微弱な電磁波が発生します。

公的機関の見解や評価結果をもとにすると、身の回りの電磁波は健康へ害を与えないと考えられます。国際がん研究機関（IARC）では、電磁波の健康への影響はコーヒーや漬物と同じグループとして評価されています。

電磁波の影響を理解して、太陽光発電の安全な導入・運用を進めましょう。

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監修者 近藤 元博（こんどう もとひろ）

愛知工業大学 総合技術研究所 教授

1987年トヨタ自動車に入社。分散型エネルギーシステム、高効率エネルギーシステム並びに新エネルギーシステムの開発、導入を推進。「リサイクル技術開発本多賞」「化学工学会技術賞」他エネルギーシステム、資源循環に関する表彰受賞。2020年から現職。産学連携、地域連携を通じて資源問題、エネルギー問題に取組中。経済産業省総合資源エネルギー調査会　資源・燃料分科会　脱炭素燃料政策小委員会　委員他