太陽光発電で使われる「蓄電池」とは？

太陽光発電は蓄電池なしでも導入できます が、夜間は発電できないため、電力会社から電気を購入する必要があります。また、災害などで停電した際も、太陽光発電だけでは十分な電気を使用できない場合もあります。

蓄電池は、発電した電気を貯めておくことができる設備です。蓄電池があれば、太陽光発電で発電できない夜間でも、昼間に貯めた電気を使用できます。蓄電池があることで太陽光発電による電気料金の削減や災害時の備えとしてのメリットがより大きなものになります。

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太陽光発電と蓄電池を併用するメリット

太陽光発電と蓄電池を併用するメリットは主に以下の2つです。

• ●電気料金が安くなる可能性がある
• ●災害時の備えになる

太陽光発電の余剰電力が生じた場合、蓄電池を使ってその余剰電力を蓄えて有効活用できます。それぞれのメリットを詳しく見ていきましょう。

電気料金が安くなる可能性がある

太陽光発電は日中にしか発電できないため、単体で使用する場合は、夜間や曇天時等に電力会社から電気を購入する必要があります。

しかし、蓄電池を導入して日中に発電した電気を夜間にも使用できる仕組みを取り入れることで、自家消費できる電気が多くなり、電気料金が安くなる可能性があります^※。電力会社への依存度が下がれば、電気料金が高騰した際も影響を少なく抑えることができでしょう。

また、蓄電池へ蓄えた電力をピーク時に放電することで、負荷が平準化されて電気基本料金の削減（ピークカット）も期待できます。

蓄電池の導入には初期費用がかかりますが、一定の電気料金の削減効果があれば、長期的には初期費用を回収して全体コストを落とすことが可能です。

※蓄電池の導入による効果は、建物の電力負荷や設置した太陽光パネルの容量によって異なります。発電量を負荷が上回る場合は電気料金の削減につながらない場合もあるため注意しましょう。

災害時の備えになる

地震や台風、大雨等による災害で停電が発生した際も、太陽光発電と蓄電池で電力供給の確保に繋がります。

製造業、データセンター、病院等、電力供給が途絶えると深刻な影響が出る施設においては、蓄電池と組み合わせた一定の規模の太陽光発電設備の導入ができていれば、停電時の電力供給の確保で、被害を少なく抑えることもできます。

また、家庭では、冷蔵庫や照明、携帯電話の充電等に必要な電力を太陽光発電と蓄電池で確保できるので、停電から復旧するまでの時間を乗り切るために役立ちます。

蓄電池導入の注意点

蓄電池導入の注意点として確認しておきたいポイントは以下の3点です。

• ●初期費用・維持費がかかる
• ●一定の設置スペースが必要
• ●蓄電池には寿命がある

費用や設置スペース、蓄電池の寿命等について事前に理解をしておきましょう。

初期費用・維持費がかかる

蓄電池を導入する際にまず考慮すべき点は、費用です。

工事費用や太陽光パネルの費用を含めるとある程度の金額が必要になります。電気料金削減によるメリットがどれくらい期待でき、初期費用がどのくらいで回収できるかを、事前にしっかりと見積っておきたいところです。

また、蓄電池は、導入後も定期的な点検やメンテナンスのために維持費がかかります。蓄電池自体も10～15年程度で交換となることが多く、保証期間を過ぎている場合には交換の費用も必要となります。

初期費用や故障時の修理費用など、まとまった費用負担を軽減するためには、月額性のオンサイトサービスによる導入も可能です。

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一定の設置スペースが必要

蓄電池の設置スペースは、太陽光発電とは別に確保しなければなりません。
一般的に中容量・大容量のものは屋外、小型のものは屋内に設置します。

なお、設置場所としては、直射日光が当たらない、高温多湿になりにくいところが適していて、そのような設置場所の選定が必要となります。

蓄電池には寿命がある

蓄電池は通常の使用で充放電を繰り返すたびに劣化が進み、充電できる容量は少しずつ減っていきます。

蓄電池の寿命は使用回数や使用環境によって異なりますが、10～15年程度が寿命の目安です。蓄電池が寿命を迎えた場合には本体の交換が必要で、さらに工事費用がかかります。

太陽光発電の蓄電池導入時にチェックしておきたいポイント

蓄電池の導入費用を抑えるためにあらためて確認しておきたいポイントを以下で見ていきましょう。太陽光発電と同時に導入すること、補助金を検討すること等がポイントです。

太陽光発電と蓄電池は同時に導入すると費用が抑えられる

蓄電池は、後から個別に導入するよりも、太陽光発電と同時に導入する方が費用を抑えることができます。

蓄電池を後から導入する場合、導入の際に工事が必要です。作業員の人件費や設備・部材の運搬費等を考えると、太陽光発電と同時に導入した場合に比べて費用は割高になります。

一方、太陽光発電と蓄電池をセットで導入すれば、割引やパッケージ価格が適用できることも多く、その点でも費用は安くなります。

国や自治体の補助金制度活用を検討する

蓄電池や太陽光パネルを導入する際は、国や自治体の補助金を利用できることがあります。補助金を適用できると、初期費用や維持費等の負担を軽減することが可能です。

例えば「ストレージパリティの達成に向けた太陽光発電設備等の価格低減促進事業」では、太陽光発電設備で上限2,000万円、充放電設備で上限1,000万円の補助金が交付されます。

こちらはオンサイトPPA等で自家消費型太陽光発電や蓄電池等を導入する企業等を対象とした補助金事業です。PPAとは、エネルギーサービス事業者と契約して太陽光発電設備を設置してもらう導入方法で、オンサイトPPAの場合は、需要家の敷地内への導入となります。

太陽光発電の補助金やPPAについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：太陽光発電・太陽光パネルの補助金一覧（法人向け）｜2024年度（令和6年度）

関連記事：太陽光発電のPPAモデルとは？種類や導入メリット・デメリットを解説

関連記事：オンサイトPPAとは？仕組みとオフサイトPPAとの違いやメリット・デメリットを解説

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関西電力の「蓄電池オンサイトサービス」 は太陽光発電とのセット提案も可能

関西電力では、お客さまの敷地に関西電力が蓄電池設備を設置して運用を行う 「蓄電池オンサイトサービス」 を提供しています。

需要家であるお客さまの施設ごとのニーズにあわせた蓄電池設備を関西電力が設置します。基本的に20年間ほどの契約期間で、設置後の運用・メンテナンスも関西電力が責任をもって実施するサービスです。このサービスは、初期投資ゼロで蓄電池をお客さまの所有する敷地内に導入できます。

なお、関西電力では、蓄電池システムを太陽光発電システムとセットで導入するご提案も可能です。蓄電池と太陽光発電をあわせて導入することで、電気料金の削減、環境負荷の低減、防災対策等でより高い効果を期待できます。

蓄電池オンサイトサービスの導入までの流れは次のとおりです。

導入を考えているお客さまは、まずはWebページ等からぜひお気軽にご相談ください。

「蓄電池オンサイトサービス」の詳細を見る

蓄電池を併用して太陽光発電を有効活用しよう

蓄電池があれば太陽光発電でつくった電気を蓄電でき、電気料金の節約だけでなく、災害時の備えとして役立ちます。導入の際の注意点としては、初期費用・維持費がかかること、設置スペースが必要なこと等が挙げられます。

関西電力では初期投資や維持費が抑えられる 「蓄電池オンサイトサービス」 を提供しています。蓄電池設備を関西電力が設置し、設置後の運用・メンテナンスも関西電力が責任をもって実施します。蓄電池の導入を迷っているお客さまは、まずはお気軽にお問い合わせください。

太陽光発電の導入を検討している場合は、初期費用ゼロで太陽光発電設備を導入できるオンサイトPPA 「太陽光発電オンサイトサービス」 や設置場所不要の太陽光発電 「コーポレートPPA」 等も、あわせてご検討ください。

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太陽光発電で発電した電気をご使用いただくことで、脱炭素・コスト削減につながるサービスです。

初期費用ゼロで、導入時の工事から導入後の運用・メンテナンスまで、ワンストップでおまかせいただけます。

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監修者 北村 和也（きたむら かずや）

日本再生可能エネルギー総合研究所 代表/株式会社日本再生エネリンク 代表取締役/地域活性エネルギーリンク協議会 代表理事/埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組等制作し、1998年よりドイツ留学。その後、研究所等を設立。

◎主たる活動：

• ・再生エネ普及のための情報収集と発信
• ・再生エネ、脱炭素化等の民間企業へのコンサルティング、自治体のアドバイザー
• ・地域での経済循環、活性化のサポート
• ・エネルギージャーナリストとして、講演、セミナー、各種の執筆